前日20日の米国株式市場はまちまち。中東情勢の緊張緩和期待から原油相場が下落し、企業の好決算も支えとなってダウ平均は大幅反発した。一方、人工知能（AI）関連の投資負担への警戒感が残り、ナスダック総合指数は小幅安となった。米株式市場の動向を横目に、21日の日経平均は810.53円高の64,885.95円と反発して取引を開始した。寄り付き後は米企業の好決算や前日までの下落の反動を背景に、AI・半導体関連など主力株に買い戻しが広がった。韓国株の反発も支えとなり、日経平均は一時1300円超の上昇で65000円台を回復した。ただし、買い一巡後は戻り待ちの売りに押されて上げ幅を縮小し、前引けには65000円を下回った。後場はやや持ち直して始まったものの、半導体関連の一角が伸び悩み、米株価指数先物の上昇一服も重荷となった。引けにかけても朝方の勢いは戻らず、上げ幅を縮めたまま3日ぶりの反発で取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比545.82円高の64,621.24円となった。東証プライム市場の売買高21億7,903万株、売買代金は6兆9,265億円だった。業種別では、非鉄金属、銀行業、保険業などが上昇した一方で、小売業、パルプ・紙、鉱業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は63.2％、対して値下がり銘柄は33.5％となっている。
個別では、アドバンテ、ソフトバンクG、イビデン、東エレク、TDK、フジクラ、キオクシアHD、東京海上HD、京セラ、アステラス薬、村田製、日東電工、ソニーG、HOYA、中外薬などの銘柄が上昇。
一方、KDDI、ファーストリテ、ニトリHD、花王、オリンパス、キッコマン、ダイキン、資生堂、イオン、カプコン、安川電機、メルカリ、電通グループ、7&iHD、サッポロHDなどの銘柄が下落。