前週末23日の米国株式市場は下落。中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が上昇し、インフレ高止まりへの警戒感が広がった。米長期金利の上昇も重荷となり、ダウ平均は大幅安、ナスダックも小幅下落した。米株式市場の動向を横目に、26日の日経平均は243.20円安の62,449.96円と続落して取引を開始した。寄り付き後は売りが先行したものの、前週末の米半導体株指数の上昇や主力株への押し目買いを背景に急速に下げ渋り、一時プラス圏に浮上。ただ、買いは続かず、その後は半導体関連の値がさ株への売りが重荷となり、前場終盤にかけて再び下げ幅を拡大した。AI関連投資に対する資金回収懸念や原油高の警戒感が広がる中、後場は安い水準での一進一退が続いたが、先物への買いや不動産・建設株の上昇に支えられ、14時ごろにかけて下げ幅を縮小した。ただ、半導体関連の軟調さは続き、引けにかけて再び売りに押され、3営業日続落となった。一方、商社や資源関連株は堅調で、TOPIXはプラス圏を維持し、日経平均との方向感の違いが鮮明となった。
大引けの日経平均は前日比503.51円安の62,189.65円となった。東証プライム市場の売買高21億2,782万株、売買代金は6兆6,438億円だった。業種別では、鉱業、石油・石炭製品、卸売業などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、証券、商品先物取引業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は52.6％、対して値下がり銘柄は44.1％となっている。
個別では、豊田通商、三菱商事、伊藤忠、コナミG、中外薬、トレンド、三井物産、東京海上HD、ファナック、アステラス薬、ダイキン、テルモ、太陽誘電、日東電工、セコムなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、ファーストリテ、イビデン、TDK、キオクシアHD、スクリン、フジクラ、ソフトバンクG、KOKUSAI、京セラ、住友電、メルカリ、信越化、レーザーテックなどの銘柄が下落。