AREHD 3770 +700
ストップ高。前日に上半期決算を発表、営業利益は287億円で前年同期比87.4％増となり、従来予想の200億円を大幅に上回った。つれて、通期予想は従来の410億円から520億円にまで上方修正。AIデータセンター関連需要を背景に電子分野の売上収益が伸びたほか、工場在庫の減少に伴い貴金属の販売量も増えた。年間配当金も135円から155円に引き上げ。立会外取引における220万株の自社株買いも実施へ。
ネクセラ 1729 +209
急伸。炎症性腸疾患領域のトップ企業であるアッヴィ社と、EP4作動薬について、契約一時金1億ドルの大型提携を締結したと発表。また、開発・販売マイルストンとして最大13.7億ドルに加え、売上高に対する段階的ロイヤリティ受領の権利も有する形に。契約一時金の受領によって、26年12月期コア営業利益は78-228億円の予想レンジから228億円に修正。目標に掲げていた新薬導出を達成したことで買い安心感に。
オルガノ 1725.5 -419.5
急落。前日に上半期の決算を発表、営業利益は152億円で前年同期比12.3％減となった。第1四半期の同4.9％減から減益率が拡大し、従来計画の175億円を下振れた。通期予想の400億円は据え置いた。前年同期に計上した好採算のプラント案件の反動に加え、人件費やIT関連の投資などが増加したもよう。会社計画上振れ期待も強かっただけに、下振れ決算をネガティブ視の動きが優勢に。
コロプラ 458 +75
急騰。前日に26年9月期の決算を発表、営業利益は22.9億円で前期比2.3倍となり、前期の10億円を大幅に上回る着地となっている。経営基盤の整備などが進展したことで、エンターテインメント事業が減収ながらも大幅な黒字に転じている。また、新作ゲーム「ウィズジェネレーション」の12月1日リリース決定なども発表。なお、27年9月期ガイダンスは非公表としている。
寿スピリッツ 2996.5 +296.5
急伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は92億円で前年同期比23.0％増となり、期初計画の82億円を上振れる着地に。コンセンサス水準も上回ったとみられる。売上概況などは発表済みであったが、収益性の改善は想定以上との評価になっているようだ。通期予想は206億円、前期比10.5％増は据え置いているが、値上げ効果などは織り込まれていないとみられ、今後の上振れが想定される状況のようだ。
MDM 452 -100
ストップ安比例配分。前日に上半期決算を発表、営業損益は10.4億円の赤字となり、前年同期比12.4億円の損益悪化となっている。従来計画2.6億円の赤字から損失幅は拡大し、通期予想は4.3億円の黒字から一転、15億円の赤字に下方修正している。人工関節分野を中心に売り上げが低迷しているほか、米国で予定していた新製品の上市も遅れる見込みのもよう。また、退職関連費用等の一時費用も織り込んだとしている。
東精密 12635 -2285
急落。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は144億円で前年同期比42.3％増となり、市場予想は10億円ほど上振れ。通期予想は440億円から450億円、前期比33.4％増に上方修正、コンセンサスとほぼ同水準。ただ、AI・半導体関連に売りが集まる中、サプライズが限定的な決算を受けて出尽くし感が先行する状況となっているようだ。なお、7-9月期受注高などは市場期待を大きく上回っている印象。
ゴルドウイン 2289.5 +137.5
大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は47.6億円で前年同期比31.7％減となったが、第1四半期決算時に70億円から下方修正していた42億円は上振れる着地になっている。一方、通期予想は261億円から238億円、前期比8.0％減に下方修正。上半期の期初計画未達分を反映させたもよう。第1四半期決算時は上半期のみの下方修正であったため、通期の下振れは相当程度織り込まれていたとみられる。
帝人 1873 +268
急騰。前引け後に決算を発表、後場から上げ幅を拡大する展開となった。上半期事業利益は308億円で前年同期比2.4倍、第1四半期の同56.8％増から増益幅は拡大した。通期予想は従来の300億円から400億円に上方修正。主にエレクトロニクス&エナジーの好調を反映したとしている。営業利益も700億円から750億円に上方修正したが、720億円程度のコンセンサスを上回る水準となっている。
オークマ 3950 -480
急落。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は76.5億円で前年同期比71.5％増となり、市場予想を小幅に上回った。受注高は同5割増の862億円となり、こちらは市場予想を大幅に上振れ。受注高は通期予想も2760億円から3100億円に上方修正したが、売上高、営業利益予想は据え置いた。一部で生産制約が発生していることが要因のもよう。好決算期待が高まっていた中、通期予想据え置きが弱材料視に。