前日4日の米国株式市場は上昇。米中間選挙を通過した安心感から買い戻しが広がり、主要3指数がそろって上昇した。原油安と米長期金利の低下も支えとなった一方、半導体株指数（SOX指数）は下落した。米株式市場の動向を横目に、5日の日経平均は196.10円高の62,384.73円と反発して取引を開始した。寄り付き後は上げ幅を広げたが、米半導体株安を受けて国内の半導体製造装置やAI関連の値がさ株に売りが膨らみ、間もなく下落に転じた。前場は一時800円超安まで下げた後、内需関連や自動車株などへの買いを支えに下げ幅を縮小した。その後、後場は半導体関連株への売りが続き、14時には1000円超安と再び下げ幅を拡大。東証プライム市場では値上がり銘柄が7割を超え、TOPIXは上昇している一方で、一部の値がさ株の下落が指数を強く押し下げる展開だった。引けにかけて一時6万1000円を割り込み、日経平均は大幅続落となった。
大引けの日経平均は前日比1,110.73円安の61,077.90円となった。東証プライム市場の売買高39億5,805万株、売買代金は11兆7,850億円だった。業種別では、輸送用機器、不動産業、ゴム製品などが上昇した一方で、非鉄金属、鉱業、海運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は72.8％、対して値下がり銘柄は26.4％となっている。
個別では、ファーストリテ、コナミG、トヨタ自、テルモ、バンナムHD、KDDI、ソニーG、リクルートHD、豊田通商、中外薬、ホンダ、アステラス薬、日東電工、スズキ、キッコマンなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、ソフトバンクG、イビデン、TDK、キオクシアHD、フジクラ、村田製、レーザーテック、ディスコ、太陽誘電、KOKUSAI、スクリン、信越化、横河電機などの銘柄が下落。