前週末6日の米国株式市場は高安まちまち。米10月雇用統計が市場予想を上回り、米長期金利が上昇するなか、ダウ平均は下落した一方、売り込まれたハイテク株が買い戻され、ナスダック総合指数は上昇した。フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）も大幅高となり、人工知能（AI）関連への警戒感がやや和らいだ。米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は525.93円高の57,960.70円と反発して取引を開始した。寄り付き後は前週末の大幅下落からの自律反発を狙った買いが広がり、半導体関連や銀行株などを中心に上げ幅を拡大。前場終盤には5万9000円台に乗せ、一時2000円を超す上昇となった。後場は米株価指数先物やアジア株の堅調さが支えになる場面もあったが、買い一巡後は次第に上値が重くなった。引けにかけて上げ幅を縮小しつつも、プライム市場の９割を超える銘柄が上昇し、日経平均は前週末の急落から大幅反発して取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比1,340.73円高の58,775.50円となった。東証プライム市場の売買高29億9,581万株、売買代金は8兆9,118億円だった。業種別では、その他製品、銀行業、輸送用機器などが上昇した。それに対して食料品、海運業が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は91.2％、対して値下がり銘柄は7.9％となっている。
個別では、ファーストリテ、東エレク、アドバンテ、リクルートHD、コナミG、バンナムHD、中外薬、ベイカレント、ソニーG、トヨタ自、フジクラ、豊田通商、ダイキン、信越化、三菱商事などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクG、JT、イビデン、キオクシアHD、KOKUSAI、KDDI、三井不動産、三井化学、クボタ、東急不動産HD、パナHD、リコー、日本郵船、太陽誘電、商船三井などの銘柄が下落。