9日の日経平均は6営業日ぶりに大幅反発。1340.73円高の58775.50円（出来高概算29億9000万株）で取引を終えた。前週末の米国市場でハイテク株中心に買い戻された流れを映して、東京市場でも半導体・人工知能（AI）関連株中心に買い戻しの動きが強まった。日経平均は反発して始まった後、上げ幅を広げる展開で前場終盤には59440.18円まで上値を伸ばした。ただ、上値では戻り待ちの売りが出たほか、朝方から堅調に推移していた韓国総合株価指数（KOSPI）が後場から軟化したこともあり、東京市場でも半導体関連株に利食い売りが出て、大引けにかけては上げ幅を縮める上値の重い展開だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1400を超え、全体の9割超とほぼ全面高となった。セクター別では、食料品と海運を除く31業種が上昇し、その他製品、銀行、輸送用機器、非鉄金属、小売などの上昇が目立っていた。指数インパクトの大きい銘柄では、ファーストリテ、東エレク、アドバンテス、リクルートHDが上昇した半面、ソフトバンクG、JT、イビデン、キオクシアHDが下落した。
6日の米国市場では主要株価指数は高安まちまちだった。雇用統計を受けた早期の利上げ観測の高まりから消費やディフェンシブ関連株が売られた一方、このところ値を崩していた半導体・AI関連株は買い戻され、SOX指数は4％を超える上昇だった。これを受け、東京市場でもAI関連株中心に幅広い銘柄が買い戻され、日経平均の上げ幅は一時2000円を超える場面があった。一方、JTは新たに3社がロシアの一時管理の対象となったと発表したため、一段の業績懸念から売り注文が膨らみ、連日ストップ安となった。また、JSRの買収を正式に発表した三井化学は改めて財務不安が意識され急落した。
日経平均は大幅に反発したものの、10月30日から11月6日までの下げ幅（約7224円）の3分の1戻しも達成できず、自律反発の域を抜け出ていない。ただ、あすにはソフトバンクGが2026年9月中間決算を発表するため、まずは決算内容を見極めたいと考えるムードも一定あっただろう。目先は戻りのメドとして意識されている日足一目均衡表の転換線水準（60788円）などを早期に奪回できるかがポイントになりそうだ。