前日9日の米国株式市場は大幅上昇。トランプ米大統領がイランとの交渉継続中は攻撃を再開する可能性を否定したことで原油価格が下落し、中東情勢を巡る緊張緩和への期待が買いを促した。原油安によるインフレ懸念の後退も支援材料となり、ナスダック総合指数や半導体株指数が大きく上昇した。米株式市場の動向を横目に、10日の日経平均は続伸して取引を開始した。米国でナスダック総合指数や半導体株指数が大きく上昇したことから、東京市場でも半導体関連やAI関連銘柄に買いが先行、ソフトバンクグループやアドバンテストなどが指数を大きく押し上げた。イランへの再攻撃を否定したトランプ米大統領の発言も投資家心理にポジティブに働く中、朝方に節目の6万円を超えると、その後は高値圏でもみ合う展開となった。
大引けの日経平均は前日比1,684.08円高の60,459.58円となった。東証プライム市場の売買高30億2,634万株、売買代金は9兆1,555億円だった。業種別では、電気機器、繊維製品、機械などが上昇した一方で、その他金融業、輸送用機器、食料品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は77.5％、対して値下がり銘柄は21.1％となっている。
個別では、ソフトバンクG、アドバンテ、東エレク、TDK、イビデン、ファーストリテ、キオクシアHD、信越化、京セラ、レーザーテック、ファナック、リクルートHD、村田製、豊田通商、KOKUSAIなどの銘柄が上昇。
一方、キッコマン、トヨタ自、バンナムHD、ベイカレント、オリックス、良品計画、ソニーG、テルモ、スズキ、住友鉱、ホンダ、味の素、任天堂、第一三共、野村総研などの銘柄が下落。