前日10日の米国株式市場は反落。10月の消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回り、米連邦準備制度理事会（FRB）高官の利上げに前向きな発言も重なって米長期金利が上昇し、ハイテク株を中心に売りが優勢となった。米株式市場の動向を横目に、11日の日経平均は65.72円高の60,525.30円と続伸して取引を開始した。寄り付き後は一時下落に転じたものの、半導体関連の値がさ株に買いが入り、切り返して上げ幅を広げた。前日に決算を発表したソフトバンクグループの下落が指数の重荷となる一方、円安・ドル高の進行も相場の支えになったとみられ、前場は上昇して取引を終えた。後場は米株価指数先物の底堅い推移などを背景に買いが先行し、日経平均は6万1000円台に乗せて一段高となった。その後は前日までの大幅上昇を受けた売りも意識され、上げ幅をやや縮める場面があったが、引けにかけても高値圏を維持。半導体関連株への買いが指数をけん引し、3日続伸で取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比789.01円高の61,248.59円となった。東証プライム市場の売買高27億1,951万株、売買代金は8兆6,968億円だった。業種別では、繊維製品、電気機器、銀行業などが上昇した一方で、ゴム製品、陸運業、空運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は53.9％、対して値下がり銘柄は43.0％となっている。
個別では、アドバンテ、東エレク、イビデン、TDK、キオクシアHD、レーザーテック、ファナック、京セラ、バンナムHD、太陽誘電、豊田通商、ディスコ、村田製、住友電、住友不などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、コナミG、リクルートHD、ホンダ、KDDI、ベイカレント、ソフトバンクG、オムロン、スズキ、ソニーG、ブリヂストン、味の素、サッポロHD、三菱商事、7&iHDなどの銘柄が下落。