前日12日の米国株式市場は反落。半導体のエヌビディア（NVDA）がフアン最高経営責任者（CEO）解任を発表、ハイテクセクター中心に売られ、寄り付き後、下落。休場明けの債券市場が下落し、長期金利が大幅上昇したほか、連邦公開市場委員会（FOMC）の追加利上げを警戒し、終日戻りの鈍い展開となった。終盤にかけ、対イラン攻撃再開の可能性や原油高がさらなる売り圧力となり、下げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、13日の日経平均は404.05円高の61,223.41円と反発して取引を開始した。寄り付き後は、前日に売られたAI・半導体関連株を中心に買い戻しが入り、上げ幅を拡大。米国市場でエヌビディア株が急落後に下げ渋ったことや円安進行、韓国株高も支えになったとみられる。午前中には一時1,000円超の上昇となったが、6万2,000円が近づく場面では戻り待ちの売りも出て伸び悩んだ。後場は前引けから上げ幅を縮小して始まり、韓国株の反落や半導体関連の一角への利益確定売りが重荷となった。米物価指標の発表を控えた様子見姿勢も重なり、引けにかけて上値は重く、上げ幅をじわじわと縮めながら取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比322.99円高の61,142.35円となった。東証プライム市場の売買高は25億4,092万株、売買代金は8兆4,082億円だった。業種別では、サービス業、小売業、倉庫・運輸関連業などが上昇した一方で、非鉄金属、機械、精密機器などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は56.5％、対して値下がり銘柄は39.9％となっている。
個別では、ファーストリテ、アドバンテ、リクルートHD、東エレク、ベイカレント、トレンド、コナミG、バンナムHD、ソニーG、日東電工、セコム、三菱商事、ダイキン、SMC、任天堂などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクG、テルモ、イビデン、フジクラ、キオクシアHD、信越化、豊田通商、TDK、メルカリ、京セラ、三菱重工業、三菱電、ニトリHD、住友電、スズキなどの銘柄が下落。