前週末13日の米国株式市場はまちまち。生産者物価指数(PPI)が前月比で鈍化したため安心感が広がったが、エヌビディアが再び売られ、ナスダックは下落に転じた。ダウも連邦準備制度理事会(FRB)高官が速やかな利上げの必要性を主張したため追加利上げを警戒した売りや、長期金利の上昇を嫌気した売りが重しとなったが、生活必需品、小売などに買いが見られ、底堅く推移しまちまちで終了。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。寄り付き直後は買いが先行したものの、前週末の米国市場で半導体株が売られた流れを受け、国内でも主力の半導体・AI関連株の値動きがさえず、日経平均は朝高後にマイナスへ転じた。また、取引開始前に内閣府が発表した7-9月期の実質国内総生産(GDP)速報値は年率0.1%減と4四半期ぶりのマイナス成長となり、市場予想を下回ったことも投資家心理を慎重にさせた。アジア各国・地域の株価指数が下げ足を速めるなか、日経平均株価も終日下げ幅を広げる展開となり、節目の6万円を下回って取引を終了した。
大引けの日経平均は前日比1,480.33円安の59,662.02円となった。東証プライム市場の売買高25億2,285万株、売買代金は7兆9,303億円だった。業種別では、小売業、水産・農林業、その他製品などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は42.2%、対して値下がり銘柄は55.2%となっている。
個別では、ファーストリテ、KDDI、コナミグループ、ニトリHD、クレディセゾン、中外製薬、バンナムHD、テルモ、ベイカレント、キッコマン、良品計画、アステラス製薬、日東電工、ネクソン、塩野義製薬などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東京エレク、ソフトバンクG、イビデン、レーザーテック、TDK、キオクシアHD、フジクラ、リクルートHD、京セラ、ファナック、村田製作所、太陽誘電、ディスコ、KOKUSAIなどの銘柄が下落。