17日の日経平均は大幅続落。801.59円安の58860.43円(出来高概算24億株)と9日以来約1週間ぶりに58000円台に下落して取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株中心に売られた流れを引き継いで、東京市場も半導体・人工知能(AI)関連株中心に売られたほか、メガバンクなど銀行株にも売りが波及し、取引開始後には58691.11円まで水準を切り下げた。その後は押し目買いも散見され、もみ合い推移に。後場に入っても、日本時間のあす早朝に発表される米エヌビディアの2026年8-10月期の決算などを見極めたいとの思惑から、売り買いが交錯するなか、日経平均は59000円を挟んでもみ合う展開が続いた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、サービス、ゴム製品、空運など5業種が上昇。一方、鉱業、非鉄金属、銀行、卸売など28業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、リクルートHD、テルモ、ベイカレントが上昇した半面、アドバンテス、ソフトバンクG、東エレク、イビデンが下落した。
16日の米国市場では主要株価指数がそろって下落した。米商務省が同日、AI向け先端半導体の輸出規制の強化案を公表したことなどがAI関連株中心に売られ、SOX指数は5%超の急落となった。これが東京市場にも響き、主力どころの下落に加え、フィジカルAI関連のファナックや安川電なども下落し、日経平均の下げ幅は一時900円を超えた。一方、好決算銘柄や食料品など内需関連株の一角が相対的に強かった。
注目のエヌビディアの決算については、好調な決算が想定されるものの、ジェンスン・フアン氏の最高経営責任者(CEO)辞任に伴って、会社の経営体制や戦略がどのように変化していくのかなど、業績以外の部分の説明が待たれるところ。また、仮にエヌビディアの決算を波乱なく通過しても、19日には米アンソロピックの新規株式公開(IPO)も控えており、上場後の値動きなども気がかりとあって、当面は外部環境をにらみながらの地合いが続きそうだが、下値では押し目買いスタンスで臨みたい。