前日17日の米国株式市場は続落。相次ぐシステム障害を受けてサイバー攻撃への懸念が広がったほか、米エヌビディアの決算発表を控えて売りが優勢となった。中東情勢の緊迫化に伴う原油高や米連邦準備制度理事会(FRB)による追加利上げへの警戒感も重荷となった。米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は146.97円高の59,007.40円と反発して取引を開始した。寄り付き後は、エヌビディアの四半期決算や次四半期の売上高見通しが市場予想を上回ったことを好感し、人工知能(AI)・半導体関連株を中心に買いが先行した。日経平均は一時700円超上昇したが、米国のAI向けデータセンター規制を巡る不透明感も残るなか、買い一巡後は下落に転じ、前引けにかけては下げ渋った。後場は下げ幅をやや広げて始まったものの、半導体関連などの値がさ株が指数を支え、再び上昇に転じた。東証株価指数(TOPIX)は軟調だったが、日経平均は59,000円台を回復して取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比163.85円高の59,024.28円となった。東証プライム市場の売買高24億5,217万株、売買代金は8兆502億円だった。業種別では、石油・石炭製品、電気機器、海運業などが上昇した一方で、サービス業、空運業、陸運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は25.8%、対して値下がり銘柄は71.5%となっている。
個別では、アドバンテ、ソフトバンクG、TDK、東エレク、レーザーテック、村田製、バンナムHD、KOKUSAI、イビデン、太陽誘電、テルモ、ディスコ、セコム、京セラ、コムシスHDなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、リクルートHD、中外薬、大塚HD、日東電工、豊田通商、信越化、エムスリー、良品計画、野村総研、三菱商事、イオン、三井物産、住友鉱、ベイカレントなどの銘柄が下落。