Vision | 新しいホテル産業のかたち
舘林真一氏(以下、舘林):みなさま、こんにちは。株式会社SQUEEZE代表取締役CEOの舘林です。本日は、2026年12月期第3四半期の決算説明をご視聴いただき、誠にありがとうございます。
今年4月の上場から約半年が経過しました。あっという間の半年間でしたが、私たちはこの上場を新たなスタートラインと位置づけ、ホテル産業の変革に向けた取り組みをさらに加速させていきたいと考えています。
まず、本日初めてご覧いただく方もいらっしゃるかと思いますので、あらためて私たちSQUEEZEがどのような未来を目指しているのかについて、少しお話しします。
我々SQUEEZEは、ホテルを運営する会社として認識されている方も多いかと思います。もちろん、ホテル運営は当社の事業において重要な柱となっています。ただし、当社が目指しているのは、単なるホテル運営の効率化にとどまりません。
AIと人が協働することで、ホテル産業そのものを進化させることを目指しています。この変革を通じて、ホテルに関わる3つの立場に新しい価値を提供したいと考えています。
ゲストに対しては、よりスムーズで自分らしい滞在体験を提供することを考えています。
ホテルオーナーに対しては、収益の向上と長期的な資産価値の最大化をテーマとしています。
ホテルで働く人々には、定型的な業務や煩雑な業務から解放され、より創造的で付加価値の高いコア業務に集中できる環境を提供したいと考えています。
この3者すべてに新しい価値を生み出すことが、私たちの目指す姿です。
さらに、このような取り組みを通じて、日本の観光立国や地方創生に貢献し、将来的には日本を代表する企業として世界に挑戦したいと考えています。
Vision | Autonomous Hotel Management
それでは、これをどのように実現するかについてご説明します。
当社では、ホテル運営にAIネイティブな発想を取り入れています。予約管理、チェックイン、滞在中のゲスト対応、清掃、施設管理、そして日々の価格調整やレベニューマネジメントといった収益管理まで、ホテルには多岐にわたる業務があります。
これらの一連の業務をデータとAIによって統合し、高度化する仕組みの構築を進めています。これが当社の中核となる構想、「Autonomous Hotel Management」です。
すなわち、AIを活用した自律型ホテル運営の具体的なあり方です。重要なのは、ホテルが増加するたびに、それに応じて管理業務も増加する従来型のオペレーションモデルからの転換です。
「AIが担える仕事はAIに任せる。人は人にしかできない、より価値の高い仕事に集中する。AIによってより効率的に、そして人によってより温かく」、これが我々の掲げる「AI-Powered but Warmer Hospitality」という考え方です。
Vision | 滞在プラットフォームへの進化
私たちの挑戦は運営の進化だけではありません。その先に見据えているのが、宿泊を起点とした新しい滞在プラットフォーム「Stay & Experience Platform」というコンセプトです。
また、私たちには「Minn」という自社のホテルブランドと、他社のブランドを運営するためのフル支援という事業モデルがあります。さらに、自社開発の運営プラットフォームである「suitebook」、そして日々の運営を通じて蓄積してきたデータとノウハウが備わっています。
これらを基盤として、宿泊だけでなく、食事、移動、観光体験、物販といった滞在に関わるさまざまな領域へ、価値の提供を広げていきたいと考えています。
事業ビジョン・プラットフォームの全体像
ゲストに対しては、より自由で豊かな滞在体験を提供し、オーナーや地域のパートナーには新たな収益機会を、そしてSQUEEZEにはホテル運営を基盤とした新たな成長機会を創出していきたいと考えています。
ここで重要な点として、これらの構想は決してゼロから描かれたものではなく、私たちが実際にホテル運営を行い、現場で培ってきたデータや知見、その積み重ねを土台としていることが挙げられます。
つまり、ホテル運営自体がSQUEEZEの最終目的ではありません。ホテル運営を通じて技術とノウハウを磨き、それをより多くの施設へ展開していきます。そして、そこで生まれた価値をさらに新しいサービスや体験として広げていきます。
この成長の循環を作り上げ、ホテル産業の構造そのものを変革することを目指しています。これが、私たちSQUEEZEの挑戦です。ホテル産業の変化に対応するだけでなく、自ら変化を創り出す企業でありたいと考えています。
この後、具体的な業績と事業進捗についてご説明します。足元の事業の積み重ねが中長期のビジョンにどうつながっているのか、その視点でもお聞きいただければと思います。それでは、決算説明に移ります。
Executive Summary
安養寺鉄彦氏:取締役CFOの安養寺です。決算サマリについてご説明します。
第3四半期累計の売上高は54億3,300万円で、前年同期比48.3パーセントの増収です。また、営業利益は6億6,500万円で、前年同期比29.7パーセントの増益となり、引き続き高い成長を維持しています。
通期業績予想に対する進捗率は、売上高が77.2パーセント、営業利益が94.3パーセントとなっています。通期業績予想に対しては、上振れ基調で推移しています。詳細は後ほど、連結決算概要のページでご説明します。
事業面では、メインの収益源であるフル支援において、2026年9月にヒューリック株式会社と資本業務提携契約を締結しました。今期第3四半期には「Minn 難波 South」と「Minn 博多 Station East」の2施設を開業し、第4四半期には7施設の開業を予定しています。
中長期のシェア拡大を担うテクノロジー支援では、支援室数が2026年9月末時点で約2万5,000室まで拡大しています。また、昨今の情勢を踏まえ、セキュリティ機能の強化も行っています。
ソリューションと支援タイプ
ここから、あらためてSQUEEZEの事業の特徴と強みについてご説明します。当社の支援には、フル支援とテクノロジー支援の2つのタイプがあります。
フル支援は、ホテルアセットオーナーに対して、テクノロジーとオペレーションを一体で提供するサービスです。企画や開発準備から開業後のゲスト対応や清掃まで、ホテルの運営を一貫して担います。2026年9月末時点で1,444室を支援しており、売上と利益のメインはこのフル支援です。
テクノロジー支援は、ホテル事業者に当社のシステム「suitebook」を提供するもので、2026年9月末時点で2万5,000室まで広がっています。位置づけとしては中長期的なシェア拡大を目指すものです。
フル支援は、主に不動産オーナーやホテルアセットオーナーを対象としています。ホテルのオペレーションを担っていないオーナーに対し、ホテルに関連する業務全般を提供します。
一方、テクノロジー支援はすでにホテル事業を行い、オペレーションを自前で実施している会社に対し、当社のシステム「suitebook」を中心にテクノロジー面で支援します。
フル支援の契約形態については、2種類あります。中心となるのは、オーナーから運営を受託し、運営報酬を受け取る運営受託という形態です。
一部には、建物を借り受けて当社が運営する賃貸借タイプの施設も存在します。賃貸借タイプの契約では、賃料の大半が施設の業績に応じて変動する契約であり、固定賃料が中心となるマスターリースとは異なる点にご留意ください。
いずれの形態でも、当社が提供する支援内容はほぼ同じです。契約形態の違いのみとご理解いただければ幸いです。
フル支援 収益構造① 顧客ごとに長く積み上がる
フル支援の特徴を3つお伝えします。
1つ目は、お客さま1社との関係の中で、長く積み上げていく点です。当社は開業の2年から3年前からホテルの企画や開業準備に関わります。この段階でも収益はありますが、収益の中心は開業後の長期運営によるものです。
また、1施設目の運営がうまくいくと、同じオーナーから2施設目、3施設目と任せていただける場合があり、直近では、最初から複数施設を任されるケースも増えています。
施設が増えるごとに、継続的な運営売上が重なっていく仕組みとなります。2年、3年先を見通しやすい点や、1社あたりから得られる収益が大きく積み上がる点がポイントです。
フル支援 収益構造② 先行投資少×継続収益
特徴の2つ目は、先行投資が少なく、継続的な収益が中心である点です。
一般的なホテルの場合、土地や建物が必要となり、内装などにも投資が必要となるため、大きな先行投資が発生します。そして、開業後は運営収益を通じて長い期間をかけて回収していくかたちとなります。
一方、当社の場合はパートナーシップを組むことで、ホテルの土地や建物はオーナーが所有し、内装や家具の費用などもオーナーにご負担いただくかたちをとっています。
ほとんどの施設では敷金の負担がありません。さらに、開業前から企画や開業準備の支援による収入があるため、収支は最初からプラスになります。
収益面では、固定報酬や成果報酬といった継続的な契約から得られる収益が売上の9割超を占めています。毎月安定的に入る固定報酬を土台として収益が積み上がり、ホテルが好調な場合には成果報酬がさらに加算されます。
このように、先行投資が抑えられ、支援する施設数が増加していく分、収益が積み上がる点が2つ目の特徴です。
フル支援 収益構造③ 「データ学習×利益率向上」で運営するほど進化し、選ばれ続ける
特徴の3つ目は、運営するほど進化し、選ばれ続ける仕組みという点です。運営施設が増えることで、稼働、価格、業務、原価、オペレーションのノウハウといったデータが蓄積されていきます。
価格データのように蓄積しやすいものだけでなく、清掃のノウハウやオペレーションの工夫、ゲストへの対応方法など、マニュアル化を含めた運営に関するあらゆる要素をデータとして蓄積していきます。
そのデータを活用し、AIやテクノロジー、さらにはオペレーションの改善を通じて、価格の最適化や問い合わせ対応、清掃、人員配置の効率化が進むことで、施設の利益率が向上するサイクルになっています。
利益率が向上することは、オーナーにとって保有資産の価値が高まることを意味します。その結果として他社への切り替えが起こりにくくなると考えられます。さらに、テクノロジーの導入に加えてオペレーション自体も実施しているため、より切り替えられにくい構造となっています。
結果として、継続してご利用いただくだけでなく、新たに追加で運営を任せていただけるようになり、運営を重ねるほど学習し、進化していく循環が生まれます。
さらに、利益率が上がるほど、オーナーにとって当社を利用し続ける理由がより強固なものとなります。このサイクルを回し続けることが、当社の競争力の源泉となっています。
連結決算概要
連結決算概要についてご説明します。
第3四半期累計の業績では、売上高と営業利益ともに好調に推移しており、通期業績予想に対して上振れ基調で進んでいます。一方で、第4四半期では7施設の開業が重なることに加え、来期以降を見据えた先行投資も計画しているため、通期業績予想自体は保守的に見て据え置いています。
このような状況を踏まえると、通期予想から第3四半期までの累計実績を差し引いた数字がそのまま第4四半期の見込みとなるわけではない点にご留意ください。
また1点、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億9,400万円で、前年同期比17.0パーセント減少しています。これは、前年同期の税負担が軽かったことによる反動減です。
さらに、当期には投資有価証券評価損1億1,500万円を特別損失として計上したことも影響しています。この評価損は一過性のもので、本業の利益や営業利益、経常利益はいずれも大きく伸びています。この点についても、ご留意ください。
四半期推移
四半期ごとの推移についてです。スライドでは、四半期のトレンドや考え方をご説明します。第3四半期単独の売上高は18億3,500万円、営業利益は2億3,500万円で引き続き好調を維持しており、営業利益は四半期で過去最高を記録しました。
当社の売上は、スライド左側のチャートにあるように、フル支援の運営受託を基盤としたストック型が中心です。そのため、時間の経過とともに売上が積み上がっている様子がうかがえます。
固定報酬が中心ではありますが、一部の変動報酬に季節的な要因があり、第1四半期、第3四半期は弱く、第2四半期、第4四半期は強いという傾向があります。そのため、中長期的には積み上がっていくものの、前四半期との推移では横ばいになることもあります。
利益面については、スライド右側のチャートをご覧ください。前期、前々期、そして当期においても、第1四半期から第3四半期までは利益を着実に積み上げ、第4四半期には計画的に成長投資を集中させるサイクルを実施してきました。
今年も、第4四半期にしっかりと成長投資を計画しています。一方、順調に進捗していることから、今期では第2四半期と第3四半期においても成長投資の一部を前倒しで実施しています。
(参考)費用構成
費用構成についてご説明します。こちらは前四半期と同様の構造です。1点だけ、地代家賃の動きについて補足します。当社は運営受託を中心としていますが、一部では建物賃貸借というかたちで当社が運営するタイプのものもあります。
その場合、販売費および一般管理費の中の地代家賃に、施設運営の業績パフォーマンスに応じて発生する賃料が計上される仕組みになっています。
オフィス賃料のような固定費が増えているわけではありません。その点をご認識いただければと思います。なお、地代家賃の約97パーセントは運営施設に関わるものであり、そのうち約4分の3(75パーセント)は施設の業績に応じて変動する賃料です。
事業進捗サマリ
事業進捗サマリです。詳細は、次のスライド以降でご説明します。
フル支援施設 資本参加を通じた長期的なパートナーシップ
フル支援についてご説明します。資本参加を通じたパートナーシップにより、中長期的なパイプラインをより強固なものにしています。
今年6月には第一リアルター社、8月にはRS Investment Management社と包括業務提携を締結しました。そして、第3四半期となる9月にはヒューリック社とも資本業務提携を締結しています。
ヒューリック社との資本業務提携
ヒューリック社とは資本業務提携として3つの柱があります。
1つ目は、ホテル運営DXの高度化です。当社のテクノロジーとオペレーション、そしてヒューリック社が有する運営知見、サービス品質設計力、業界ネットワークを掛け合わせ、業界全体の生産性向上をリードする共通基盤を構築していきます。
2つ目は、新規事業です。ヒューリック社の新規アセットの企画開発ノウハウやネットワーク、そして当社が培ってきたホテル運営の知見やテクノロジーを活かし、新たな成長領域を積み上げていきます。
3つ目は、不動産分野での協業です。ヒューリック社とリアルゲイト社の共同事業である「HistoRy」のホテルパートナーとして協業を開始しています。銀座での第1号案件に加え、改修型ホテル事業を多数展開する計画です。
ヒューリック社とは
フル支援やテクノロジー支援とともに、協業を推進していきます。
株主構成(2026年9月18日業務提携発表時点)
今回の資本業務提携に付随して、株主構成についてもご説明します。インキュベイトファンド3号からヒューリック社へ株式が移動し、ヒューリック社の保有比率は6.97パーセントとなっています。
長期的な成長を見据え、IPO前から強くご支援いただいたベンチャーキャピタルから事業パートナーへの株式移動が進み、株主構成のシフトがさらに前進しています。
将来見通し – フル支援施設パイプライン –
フル支援施設のパイプラインについてご説明します。
2026年12月末の今期末時点では、2027年開業予定の一部が前倒しとなったことで、前回見込みの1,600室から1,632室に増加しています。また、2027年12月末には2,500室、前期末比53パーセント増を見込んでおり、来期も強く積み上がっています。
このパイプラインは、拘束力のある契約を締結しているもの、またはお客さまの社内承認が完了しているなど、一定の条件を満たした確度の高い案件で構成しています。現在は、主に2028年12月期および2029年12月期に向けたパイプラインを積み上げているところです。
先ほど申し上げたように、2年から3年先を見通しやすいモデルとなっています。そのため、まさにこのパイプラインにおいて、現在は2028年や2029年に向けた仕込みを進めていることがご理解いただけると思います。
フル支援施設 4Qは7施設・188室を開業予定
第4四半期の開業予定としては、東京で5施設、大阪で2施設の計7施設、188室を開業する予定です。これにより、12月末時点のフル支援は1,632室となる見込みです。
フル支援施設
第3四半期も順調に開業を進めており、7月10日に開業した「Minn 難波 South」は全34室となります。
「Minn 難波日本橋」に続く難波での2施設目で、大阪での運営は7棟目となります。また、9月1日に開業した「Minn 博多 Station East」は全45室で、当社として福岡への初出店となります。九州周遊の拠点として、新たなエリアへの展開を進めていきます。
テクノロジー支援施設 ソリューションアップデートの位置づけ
テクノロジー支援についてです。当社のソリューション開発の特徴は、自社で運営するホテルでフル活用して得た知見を基に、効果的なものを外販可能なソリューションとして展開していく点にあります。
自社が運営する多くの施設の現場でデータとナレッジを蓄積しており、実際の運営現場がそのまま検証の場となっています。そこで効果が確認できたものを実装していくかたちです。
テクノロジー支援 セキュリティへの取り組みを強化
セキュリティへの取り組みについてです。昨今、生成AIなどによる仕組みで不正アクセスが自動化・高度化し、業界を問わず多くのニュースが相次いでいます。宿泊業界においても例外ではなく、予約サイトなどを通じて取引先を経由した情報流出が発生しています。
このような情勢を踏まえ、当社は4つの原則で守りを強化しています。侵入される前提で設計すること、不要な情報は持たない・見せないこと、取引先とつながる全体で守ること、そして経営課題としてしっかり扱うことです。
具体的には、入口を締める、異常を自動で止める、持ち出せる情報を減らす、そして体制を強化するという4つの柱で対策を進めています。
具体的な内容についてさらにお伝えしたいところですが、個別の対策や時期については、攻撃者に手がかりを与える可能性があるため、開示を控えます。この点についてはご容赦いただけると幸いです。
多要素認証などのセキュリティ機能を全クライアントに標準機能として提供することで、守りの強化をサービスの価値としてお届けしていきます。
その他 有償ストック・オプションの発行
その他の事項についてです。有償ストック・オプションの発行についてご説明します。本日11月12日の取締役会において、代表取締役CEOの舘林に対し、発行済株式の約5パーセントに当たる16万4,400株分の有償ストック・オプションを発行することを決議しました。
行使には業績条件が設定されており、連結調整後EBITDAが2027年度から2029年度のいずれかの年度で20億円以上となった場合に、50パーセントが行使可能となります。
また、2027年度から2030年度のいずれかの年度で30億円以上となった場合には、100パーセントを行使できる仕組みです。この条件を達成しない限り、通常の行使はできません。
さらに、株価下落時の行使義務も設けています。株価の20取引日の終値平均が行使価格の40パーセントを下回った場合は、残る全株分を舘林自身が行使する義務を負います。株価下落のリスクをCEO自身が負う設計となっています。
「上場はゴールではなく、挑戦はここからが本番」という考えのもと、創業者CEOとして高い目標を掲げ、また追加の経済的リスクを自ら引き受けるかたちで、非連続的な利益成長にコミットするための制度です。私からのご説明は以上です。
株主総会の開催が決定
舘林:最後に、株主総会についてご案内します。来年2027年3月29日の定時株主総会は、北海道北広島市の「エスコンフィールドHOKKAIDO」で開催します。ぜひ、この機会に株主のみなさまと直接お会いし、お話しできればと思っています。
SQUEEZEにとって、非常に重要な拠点である北海道北広島市で、今まさに何が起きているのか、この街がどのように進化し、新たな価値が生まれていくのかを感じていただければ幸いです。ぜひ、北海道まで足をお運びいただけると嬉しいです。
本日はご視聴いただき、誠にありがとうございました。これからも、SQUEEZEをどうぞよろしくお願いします。