GDP回復！日本株高の背景にある12の理由

日本のGDPデフレーターが17年ぶりにプラス転換！

『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2月20日号より一部抜粋

「2014年10月─12月の日本のGDP成長（速報値）」が発表になりました。事前には、年率＆実質3％台後半のV字回復が期待されていましたが、この期待には届かず、年率＆実質2．2％に留まりました。

し かしながら！！！この日の速報で、日本のGDPデフレーターが2014年は大きくプラスに転換していたことが判明しました！！！2014年は前年比で 1.6％ものプラスでした！！！GDPデフレーターのプラス転換は、なんとなんと17年ぶりです！「2014年10－12月期」に限って見ると、GDPデ フレーターは前年比で2．3％もの上昇です！

政府が「デフレ脱却宣言」を行うには、もっとちょっとGDPデフレーターが安定的にプラスで推 移することが必要ですが、マクロ経済の世界では、2月16日の統計発表「2014年のGDPデフレーターが17年ぶりにプラス転換！」は、なんともエポッ クメイキングな日でした。ちょっと遅れた「黒田日銀によるマーケットへのバレンタイン・プレゼント」だったのかもしれません。

このGDPデフレーター統計に海外の投資家が注目しないわけがありません！

日 本国内の報道関係者や、さらには、日本国内のプロ・エコノミストなどと呼ばれている経済専門家の人々は、日本が25年不況に苦しむ中で、学習をすっかり 怠ってしまっていました！彼らプロたちは、いまだに、25年デフレの中で、「マクロ経済の基礎の基礎」についてとてもとても疎いところがあるのです。

彼ら日本国内のプロの人々のほとんどが、「中銀の金融緩和は効く！」ことも、よく分かっていないし、「GDPデフレーターの17年ぶりのプラス転換はすごいことなんだ！！！」という単純なことも、まだよく理解できていないところがあるのです。

今回の上げ相場も、美味しいところはほとんど外人に持って行かれてしまうかもしれません。

驚くべきことなんですが、これが「日本国の真実」なんです。25年もの不況（デフレ）が続いて、頑張っても報われない時代があまりにも長く続くと、識者と呼ばれる人々の知性までもが、とても劣化してしまっているんですね……。

（アベノミクスでがっぽり稼げたのは、ここ「～勝利の女神～」の読者さま以外では、そのほとんどは、外人だったということです。）

でも、ず～とインフレだった海外の投資家は違うんですね！インフレですと、頑張れば報われるので、マクロ経済学の知性は劣化していなかったのです。

2月16日の「GDPデフレーター・プラス転換」を引き金にして、足の短いヘッジファンドたちも、足の長い長期保有目的の地道な海外機関投資家たちも、日本株式市場に流れ込み始めた模様です！

もちろん、「日本株高」への「引き金」を引いたのは、16日の「GDPデフレーター」でしたが、この「日本株高」の背景にあるのは、以下のような「メガトレンド」です。

 日本株高の背景にある12の理由

●黒田日銀の第二のバズーカ砲が発射され続けていること。

●GPIFが下値で日本株を買い支えていること。

●ドラーギECBがアメリカ型バズーカ砲を発射し続けていること。

●かくして、日米欧と中国の中銀マネーが世界中であふれかえっていること。

●2015年に入って、その他の国々でも「利下げラッシュ」が進行していること。

ス イス、カナダ、デンマーク、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、トルコ、シンガポール・・・・（マニアックなところでは、エジプト、ぺル─、 ルーマニアでも利下げが行われています！）などなどの国々の中銀たちの間では利下げや準備率の引き下げラッシュが続いています。

●世界中で金融緩和が行われているので、巨大な過剰流動性＆緩和マネーが、グローバル規模であふれかえっていて、国債以外の「有望な投資先」を探してさまよっていること。

● ギリシャ問題は、もはや経済金融問題ではなく、「政治的なショー」に成り下がっていること（先週末のマーケットは、ギリシャが「いざとなったら、ギリシャ はユーロから離脱してもよい！」といきがってみたけど、マーケットは全く動じることなく、マーケットは無反応だった！ギリシャはこの分だと、今年はトロイ カに全面降伏するしかないでしょう。そして、いつかは、ユーロから離脱してゆくことでしょう）。

●原油価格急落のパニックは収まったようであること。原油価格は、どうやら、「WTI先物で1バーレル50ドル」ラインはもう割り込まないのではないかと、マーケットが落ち着きを取り戻していること。原油価格の下げ止まりを受けて、VIX恐怖指数は急低下していること。

● ドラーギの1月下旬のアメリカ型バズーカ砲で、ユーロ圏の株式市場はとても有望。しかしながら、ユーロ圏は、地理的に「ロシア・ウクライナ」と「中東」に 隣接しているので、ウルトラ緩和マネー・過剰流動性マネー（＝投資家）から見ればユーロ圏は地政学的リスクが高すぎるきらいがあること。

●ウルトラ緩和マネーは、アメリカ株があまりにも上昇し過ぎたので、これ以上のアメリカ株の買い増しをためらっていた。そのウルトラ緩和マネーが、地政学的にリスクの高いユーロ圏の株式以外でも、優良な投資先を探していたら、日本株に突き当たった！

●ウルトラ緩和マネーの間で、地政学的にリスクが低下している「先進国：日本」の株式を改めて見直す動きが出始めていたこと。

●「黒田日銀の10月末日の第二のバズーカ砲発射」と「消費税再引き上げの見送り」で、日本企業の業績が急改善、日本経済もプラス成長に転じたこと。などなどです。

そういった中で、2月16日に「日本のGDPデフレーターが17年ぶりにプラス転換！」という報道がなされたので、「日本株高」が勢いよく始まったのでした！

『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2月20日号より一部抜粋