不起訴からの絶好調。「業務スーパー」になぜ、主婦が殺到するのか?

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コストパフォーマンスの良さと圧倒的な品揃えが人気の「業務スーパー」を展開する神戸物産。先日発表された2017年10月期 第2四半期連結決算では1242億円超の売上高を記録するなど、その業績は絶好調です。2016年にはインサイダー取引疑惑があるとして神戸地検と兵庫県警による家宅捜査が行われましたが、その後、不起訴に。そんなイメージを払拭するかのごとく同社が快進撃を続けている理由はどこにあるのでしょうか。メルマガ『理央 周 の 売れる仕組み創造ラボ 【Marketing Report】』の著者でMBAホルダーの理央周(りおう・めぐる)さんが、その秘密をマーケティングの視点で探ります。

「業務スーパー」神戸物産の快進撃に学ぶ、戦略の明確化と顧客視点

神戸物産が好調だ。流通ニュースによると、「6月12日に発表した2017年10月期 第2四半期の連結決算は、売上高1242億5200万円(前年同期比4.4%増)、営業利益72億4900万円(44.1%増)、経常利益80億1400万円(2.8倍)、親会社株主に帰属する四半期純利益44億5,400万円(4.3倍)」とのこと。

自社サイトにある過去10か月の月次データを見ても、売上、売上総利益、営業利益ともに、堅調に推移している。

 

 

食品を中心とした業務スーパーの神戸物産が、厳しい市場環境の中で、どのように業績をのばしているかを、マーケティングの視点で考えてみたい。

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