日本が世界の笑い者に。G7首脳へ岸田が振り付ける“時代遅れのダンス”

by 高野孟『高野孟のTHE JOURNAL』

1年前

自身の地元・広島での開催とあって、G7サミットの成功に並々ならぬ意欲を見せる岸田首相。しかしながらG7自体の存在価値を疑問視する声が上がっているのも事実です。今回のメルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』ではジャーナリストの高野孟さんが、もはやG7は時代錯誤としてそう判断する理由を解説。その上で、「G20こそが現在の世界の問題を協議する場に相応しい」との持論を記しています。

※本記事は有料メルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』2023年5月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール：高野孟（たかの・はじめ）
1944年東京生まれ。1968年早稲田大学文学部西洋哲学科卒。通信社、広告会社勤務の後、1975年からフリー・ジャーナリストに。同時に内外政経ニュースレター『インサイダー』の創刊に参加。80年に（株）インサイダーを設立し、代表取締役兼編集長に就任。2002年に早稲田大学客員教授に就任。08年に《THE JOURNAL》に改名し、論説主幹に就任。現在は千葉県鴨川市に在住しながら、半農半ジャーナリストとしてとして活動中。

中国もインドも不在。もはや存在価値失くした「G7」にしがみつく日米

岸田文雄首相は、統一地方選・衆参補選のまずまずの結果に勢いを得て、5月19日からの「G7」の成功に全力を注ごうとしている。

そこで想定される「成功」とは、盟主である米国の意を受けて、日本が「西側先進国」のまとめ役となって憎きプーチン露大統領に最大限の非難を浴びせ、返す刀でそのロシアに同情的な中国を牽制して台湾侵攻を許さない覚悟を示すことにあると見て間違いない。しかしそのような設定は、二重三重に間違っている。

G7に「世界に偉そうなこと」を言う資格などあるのか

まず第1に、G7そのものが20世紀の遺物であって、21世紀の課題を解決するための指導的な国々の会合の枠組みとして今も、そして将来にわたって有効であるかどうかは大いに疑問がある。そのような指摘はすでに散々為されてきたが、一例を挙げれば、米ペンタゴンに直結するランド研究所の上席政治分析官のマイケル・マザールが2018年6月に書いた「我々が新しい国際秩序を必要としているその理由」(*1)がある。当時本誌はそれを紹介しているが（*2）、その時彼は2016年の世界経済の景色と2050年までに予測されるそれとを比較する2枚のチャートを並べて示した〔図1・図2〕。今となると数字はやや古く、また将来予測の数値も違ってきているかもしれないが、細かいことにこだわらずに全体のイメージを捉えて頂きたい。

（*1）「We Need a New International Order. Here’s Why」
（*2）INSIDER No.949=2018/07/02「10年以上前から始まっていた『米国の没落』2020年には中印に遅れ」

図1は、2016年の購買力平価（PPP）方式によるGDPの大きさを表していて、この方式ではすでに中国が米国を抜き、インドが日本を抜いている。とはいえ、このトップ9のうちG7国は5カ国を占めていて、「先進国」という言葉がまだ完全には死語化していないことを示している。しかし図2の2050年予測となると、米国は中国ばかりかインドにも抜かれて第3位であり、その後にインドネシア、ブラジル、ロシア、メキシコが続き、日独英仏はその後塵を拝している。

世界構造がこのように変容していくことが避けられない中で、それでもG7が集って21世紀の諸問題について偉そうなことを言おうとするのは、如何なる資格認定によるものなのか。それをきちんと示して世界の人々を納得させなければならない。

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マクロンは岸田に正面切って議論を挑むのか。G7最大の見所

第2に、米国はそこを、世界は今や「民主主義国vs専制主義国」の対決の時代であり、前者の盟主である米国が元「西側先進国」＝G7を引き連れて後者に立ち向かうのだと言って世界を説得しようとしてきた。しかしこの世界認識の図式は、20世紀後半＝冷戦時代の「西側＝自由陣営vs東側＝共産陣営」図式の焼き直しでしかなく、完全に時代錯誤であり、岸田文雄首相がそのことに何の疑念も持たずに米国を盟主と崇めて西側先進国の対ロシア・中国対決の取りまとめ役を果たそうするのは滑稽という以上に危険である。4月初の訪中後に「米国の同盟国であることは下僕になることではない。……自分たち自身で考える権利がないということにはならない」という正論を言い放ったマクロン仏大統領がG7席上で、岸田の対米追従姿勢にやんわり皮肉を言うくらいで済ますのか、それとも正面切って議論を挑むのか、そこが実はこのサミットの最大の見どころである。

米国がこのような退嬰的な図式に嵌まり込むのは、「冷戦」が終わり、従って「西側」とか「先進国」とか「覇権国」とかの観念そのものの死語化しつつある中で、自国がどこに位置取りしてどう振る舞ったらいいか分からなくなるという認知障害に陥り、「やっぱり現と元の共産陣営をひとまとめに敵として設定し、それに雄々しく立ち向かう自由陣営の盟主という分かりやすい闘争姿勢に回帰しよう」としか思いつかなかったためである。この症状は誠に厄介で、これが進行するほどに自分を冷静に見つめて省みることをしなくなり、物事がうまく運ばないのは誰かのせいだとか、あいつが私の金を盗んだとか言い立てる類の被害妄想が酷くなる。米国が中国やロシアを経済的・軍事的に叩けばその分、米国が浮上するかのような幻覚に突入しているのはそのためである。

アメリカの幻覚。起こるはずのない米中の覇権交代

第3に、その先に散らつくのは、「中国が米国に代わって覇権を握ろうとしているに違いない」という米国の疑心暗鬼ないし謂れなき恐怖心である。これも世界構造の変化についての認知障害のなせる業で、「冷戦」が終わって米国と旧ソ連それぞれの東西両陣営における盟主の座が消失したということは、15～16世紀の西欧から始まった覇権主義の時代そのものが終わったのであって他の誰かが米国に代わって覇権を握るなどということは起こり得ない。このことを誰よりも理解しなかったのは米国で、冷戦を終わらせた当事者であったブッシュ父大統領は「米国は冷戦という名の第3次世界大戦に勝利し、唯一超大国になった」と誤認した。そうではなくて、冷戦には勝者も敗者もなく、核を含む軍事力で優勢な者こそ世界を支配できるという幼稚かつ野蛮な考え方自体が敗北したのであって、その後には覇権も盟主も東西陣営も何もありはしない。

ゴルバチョフはそのことを歴史哲学的・文明論的に完全に理解していたので、すぐさまWPO（ワルシャワ条約機構）を解体したが、ブッシュ父は何も分かっていなかったのでNATO（北大西洋条約機構）を解体せずに存続させたどころか、それを東方に向かって拡大しロシアを包囲しようとする錯乱的暴挙に出た。それが、今日のウクライナ戦争を引き起こした根本原因である。

冷戦後に米国が「唯一超大国」になったと思ったのは錯覚だし、その座が中国もしくは中露連合によって奪われるかもしれないと思い込むのは幻覚である。

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世界が見向きもしないG7首脳に岸田が振り付ける時代遅れのダンス

第4に、ではその後に来るのは何なのか。誰かが誰を予め敵と定めて味方を掻き集めて全面対決しようとする覇権主義の時代ではなく、誰も誰かを最初から敵とみなすのではない多極化した世界の全員参加型の多国間主義の時代である。組織論で言えば、前者は20世紀的な上意下逹のピラミッド型であるのに対し、後者は21世紀型のオール・フラットなネットワーキング型である。

G7は前者の名残であり、またバイデン政権の錯誤によって、日欧に加えてインド、オーストラリア、韓国などを米国主導の中国包囲網に引き込もうとする「インド太平洋戦略」の場に変質しつつあり、そうすればするほどますます世界的リーダーシップの資格から外れていく。

それに代わって台頭するのは、上掲の図2からイメージされるように、中国とインドを筆頭とする「BRICSプラスα」である。BRICSは言うまでもなく中国、インド、ロシア、ブラジル、南アフリカの5カ国で、「プラスα」とはそのBRICSに公式・非公式に加盟を申請もしくは打診しているアルゼンチン、メキシコ、アルジェリア、エジプト、サウジアラビア、UAE、バーレーン、イラン、インドネシアなど19カ国のこと。米ブルームバーグの記事によると、南アフリカのアニル・スークライBRICS担当大使は「19カ国以外からも毎日のように要請を受けている。これらの申請は6月に南アフリカ・ケープタウンで開催されるBRICSの外相会議で議論されるだろう」と語っている。

中でもブラジルとアルゼンチンは、BRICSプラスαの中での自国通貨による貿易決済から始めて将来の共通通貨の創出を目指す「脱ドル」戦略に熱心で、すでに中国とかなり突っ込んだ協議を進めているとされる。8月にヨハネスブルクで開かれるBRICS年次サミットではこのことが大きな議題となるとみて良い。そうするとまた米国は、中国の反米扇動に騙されるなといった刺々しい反応を見せるだろうが、それもまた間違いで、「G20」などの場を重視してグローバル・サウスの国々と折り合いをつけていかなければならない。

G20は、G7の7カ国（プラスEU）のほかは、BRICS5カ国とそこに加盟申請中のメキシコ、アルゼンチン、インドネシア、サウジアラビアのプラスα4カ国、さらにそれ以外のトルコ、韓国、オーストラリアの計20カ国・機関で構成されており、これこそが今日及び今世紀半ばまでの世界の問題を協議するに相応しい。

中国もロシアもフランスも、グローバル・サウスの多くの国々も、20世紀と21世紀の違い、その間でとっくに始まっている文明論的・組織論的な大転換の意味を理解していて、だから米国の闇雲な中国・ロシア叩きをおかしいと思っている。その世界状況に目を瞑ってG7首脳が広島で岸田が振り付ける時代遅れのダンスを踊っても見向いてくれる者は少ないのではあるまいか。

（メルマガ『高野孟のTHE JOURNAL』2023年5月1日号より一部抜粋・文中敬称略）

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