2020年はじめに私が書いた「ビットコインは再び220万円へ」の記事は見事に予想的中となりました。暗号資産市場に追い風が吹いており、2021年にはビットコインは500万円に到達すると見ています。（『大平の仮想通貨実践投資メルマガ』大平）
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2021年暗号資産（仮想通貨）市場の展望とバブル再来の可能性は？
2020年の始めに「ビットコインは再び220万円へ？東京五輪、半減期ほか注目イベントを控えた2020年展望＝大平」を執筆させていただきました。早いことでもう1年が経とうとしています。
2020年は暗号資産（仮想通貨）市場は非常に飛躍した年と言えます。私が予想したビットコイン2020年の価格は歴代最高価格の220万円であり、実際に12月17日に220万円に到達。予想は的中する結果となりました。
また私のメルマガの読者さんの中にも、しっかりとビットコイン上昇のチャンスに乗れた方がある程度いて、非常にうれしく思っています。
2020年はエキサイティングな年でもあったとともに、金融資産でビットコインの影響力はかなり高まった年とも言えます。2021年は引き続き、暗号資産（仮想通貨）市場から目を離せない年となりそうです。
2020年 暗号資産（仮想通貨）の振り返り
＜ビットコイン価格は歴代最高価格を更新、 今回は機関投資家が買っている＞
ビットコインの日本円での歴代最高価格は2017年末の220万円ですが、12月17日にビットコインは240万円という最高価格を更新しました。ちなみにドルでは約208万円が最高価格となっており、これも12月初旬に到達しています。円とドルで最高価格に開きがあるのは、バブル期の短期間の高騰が要因です。
2020年末時点のビットコインは、すでに2017年末のバブルの価格水準となっています。それぞれの要因を比較しても、今回のビットコインの上昇は、ファンダメンタルが以前に比べて非常に強いと言えます。
ビットコインは2020年初頭に流行したコロナウイルスの影響で、3月中旬に大きな暴落に見舞われました。しかしながら、それはビットコインだけでなく、株式市場など他の金融資産も同じです。
しかしその後、いち早く反発上昇した金融資産がビットコインでした。約50万円まで下落したビットコインでしたが、2ヶ月で100万円を記録、そして年末には200万円以上を記録するなど、4倍を超えるパフォーマンスを出しています。
ビットコインがこれほどまでに大きなパフォーマンスと注目を集めた要因の1つに、コロナウイルスによる世界経済の衰退があります。この影響で各国政府は、法定通貨を補助金や給付金のためにたくさん発行しました。そして、将来的にインフレ（価値の下落）を招く可能性が出てきました。その懸念のためにビットコインが注目され、個人投資家だけでなく、機関投資家もビットコインを長期保有の対象として検討しだしたのです。
2017年末のバブルでは個人投資家がメインと言われていましたが、今回の上昇は機関投資家がメインと言われています。その証拠に2020年末のビットコインのボラティリティ（値幅）は、株式市場と同等かそれ以上に低くなっており、安定した値動きとなっています。インターネットでのビットコインの検索数については以前（2017年）よりも伸びてはいないのです。
Next: ビットコインだけじゃない暗号資産バブル。2021年の展望は？
＜DeFiバブルとイーサリアム2.0＞
2020年7月からは「DeFi」と言われる銘柄が上昇し、それが暗号資産（仮想通貨）市場全体に波及することになりました。
DeFiは分散型金融システムと言われ、プログラムで自動に暗号資産（仮想通貨）の取引、貸し借りや金利の設定を行うものになります。DeFiでは、大手のUNISWAP（ユニスワップ）がありますが、7月には24時間の取引が45億円を突破し、国内大手のビットフライヤーなどの取引所の取引高を超えるなど大きな注目を集めました。プログラムで動く取引所にこのような巨額の資金が流入され、そこで暗号資産（仮想通貨）をプールしたり、貸し借りをしたりと非常に驚くべきことです。
Uniswap v2の24時間取引ボリュームが$45Mを越えて、Geminiの取引ボリュームを超えてきた。Coingeckoの取引所取引高ランキングでも上位100に入ってきた、まさに今パラダイムシフトが起きている。 https://t.co/p2QM2Uzc7l
— Yudai Suzuki (@9dai_5) July 13, 2020
将来的にこのDeFiについては、銀行などにも普及する可能性があると言われています。DeFiの初期は年利10％や数十％などもあり、巨額の暗号資産（仮想通貨）を保有する投資家は預けるだけで大きな金利収入が入ってくるなど、資産を持つ者がさらに資産を持つことになりました。
そして、ビットコイン以外に2020年に注目された通貨が「イーサリアム」です。実は、DeFi銘柄のほとんどがイーサリアムのプログラムをもとに作られているのです。DeFiバブルは、イーサリアムがあったこそのバブルと言えました。
イーサリアムは、コロナショック時には1万2,000円ほどの価格まで下落しましたが、その後は6万円を突破するなど5倍のパフォーマンスに。ビットコインの上昇をも上回っています。
当メルマガでもその時にお伝えしていましたが、コロナショック時の暴落で私がもっとも多く投資した通貨がイーサリアムでした。イーサリアムは2020年に仕様をアップグレードする「イーサリアム2.0」が予告されていて、無事に12月1日、予定数量のイーサリアムが預けられることで「イーサリアム2.0」がスタートしています。
またちょうどその時に、2018年以来の高値である6万円を突破するなど、ビットコイン同様に大きな注目を集めました。イーサリアムの魅力についてはたくさん書きたいことがあるのですが、当メルマガの読者さんにはその都度お伝えしています。
＜大手企業のビットコイン購入＞
さらに2020年に注目すべき事柄の1つとして、大手企業のビットコイン購入があります。2020年8月から9月にかけて、米ナスダック上場企業のマイクロストラテジー社が、ビットコイン400億円相当を購入したことで大きな話題となりました。
CEOは「ビットコインは先に誕生したどんなお金よりも堅固で強く、速くてスマートなデジタルゴールドだ」とコメント。また続けて「会社の資産を法定通貨、債券、株式、スワップ、インデックスファンド、オプション、不動産、コモディティ、貴金属、アート、無形資産に投資することを検討したが、最終的にビットコインを選択した。ビットコインは理想的な長期資産と考えられる」とも発言しています。
2020年末にビットコインが200万円を突破しても、まだ2017年末のように「バブルだ」と言われないのはなぜか。それは、このような機関投資家がビットコインを長期資産と捉えて保有していることと、世間一般では投資家たちが思っている以上に騒がれていないところにあるのでしょう。
このように2020年は暗号資産（仮想通貨）市場全体が飛躍した年と言えます。
2021年の暗号資産（仮想通貨）の展望
＜ビットコインが決済として普及する可能性＞
世界的決済会社のPayPal（ペイパル）は、2020年にビットコインを含む暗号資産（仮想通貨）決済を導入して大きな注目を集めました。
※参考：PayPal、仮想通貨売買に対応へ ビットコインなど4銘柄 – coinpost（2020年10月21日配信）
同社のCEOは「投機や貯蓄手段として『BUY＆HOLD（買って保有）』されるよりも、これからは実際にビットコイン（BTC）を決済などに使用する場面が増えることになり、またそのうえでペイパルも役目を果たす」と2021年以降の展望を語っています。実際にペイパルでは、2020年に先行してアメリカからビットコインの取引をリリースしましたが、多くの需要からビットコインの発行が追いつかない状況となっています。
またビットコイン決済についてはもう1つ。NY証券会社取引所の親会社ICEが運営する暗号資産（仮想通貨）取引所「Bakkt（バックト）」は、ビットコインを含む決済システムを進めたいと語っています。2020年に実現はしませんでしたが、バックトはスターバックスやマイクロソフトと提携しており、2021年に暗号資産（仮想通貨）決済について何か動きがあるのではないかと考えています。
Next: 利用拡大の動きがあちらこちらに。2021年注目の通貨とは？
＜法定通貨のインフレ懸念からの企業のビットコイン購入＞
2020年コロナウイルスを契機に経済情勢が悪化し、補助金や給付金のために多くの法定通貨が発行されました。それらの状況は将来的にインフレとなって価値の下落を招く、そう見ている投資家が増えているのが現状です。
2020年にマイクロストラテジーやスクエア社がビットコインを買ったのも、インフレのヘッジとして、株や債権など他の選択肢の中から、ビットコインが「デジタルゴールド」としての地位を確立する可能性を考慮して選択して購入しています。そして、この流れは2021年に加速するのではないかと感じています。
ドルについても、ワクチンが普及すれば経済への楽観視から価値が低下すると言われており、そうなると、ビットコインや金などの安全資産の価値の増加が加速する可能性があります。
ビットコインの供給量は21万枚と決められており、すでに18万枚以上が発行されています。
機関投資家を含めて今後ビットコインを持つ人が増えてくると、さらにビットコインの供給量不足に陥り、一気に需要が増え、価格を押し上げると見ている専門家もいます。堀江貴文氏は2018年7月に開催された『ホリエモン仮想通貨祭』にて、「ビットコインはある日突然、アマゾンなど大手のECサイトで使われることになるかもしれない」という発言をしており、どこかの段階で一気にビットコインへの需要が高まる起点があるのではないでしょうか。
＜ビットコインETF＞
ビットコインETFについては2020年大きな動きがありませんでした。ETF（上場投資信託）はビットコインに連動した金融商品で、もし上場すれば多くの株式投資家や機関投資家がビットコインを買う契機になります。
ETFを承認する機関として世界的に影響力があるのが、米SEC（証券取引委員会）。以前、金（ゴールド）が米SECからETF認可された時には大きな高騰となりました。金のチャートを見ればわかるように、SECからETFの認可をもらうのはそれだけすごいことなのです。
現在安全資産としてのビットコインの注目の高まり、企業の資産としての保有。これらの現実を鑑みて、ETFへの可能性は大きくなっていると感じています。SECの長官はこれまでビットコインETFを否決してきましたが、2020年末に役員を降りることになっており、次の長官に注目が集まっています（※編注：原稿執筆時点2020年12月18日）。
＜2021年注目の通貨とは？＞
2021年、非常に気になるのは、ここから注目されるだろう通貨です。これから暗号資産（仮想通貨）投資をする人、またはどのような通貨から調べる必要があるのか迷っている人は、まず時価総額が高い通貨に着目する必要があります。
「リップル」「ライトコイン」「ビットコインキャッシュ」などは以前から暗号資産（仮想通貨）でも上位の時価総額の通貨です。これ以外にも、2020年に大きく注目されて時価総額上位に入った通貨が「チェーンリンク」「ポルカドット」です。私もこの2つの通貨には注目しており、特に異なるブロックチェーン同士の互換性を持つポルカドットについては、今後どのような展開になるのか気になっています。また世界最大手の取引バイナンスの独自通貨「BNB」。BNBはステーキング運用やIEOの参加権など多くの魅力がある通貨となっています。
投資対象の通貨を調べる際には、時価総額、そして大手取引所に上場しているかをまずは見てみるのがいいと感じています。現在暗号資産（仮想通貨）は非常にたくさんの通貨があり、どの通貨が将来に値上がりするのか、調べるのは簡単ではありません。
常に情報収集を意識することで、より的確に、そしてより迅速に情報収集ができるようになってくるのです。そう言った意味で、時間を短縮しつつ情報を得たい方は、私のメルマガを読んでいる方が多いと思います。
Next: 2021年、ビットコインは500万円へ
2021年、ビットコインは500万円へ
ビットコインの価格予想については、現在、非常に強気なものが目立っています。
仮想通貨（暗号資産）の価格予想モデルであるストック・フロー（S2F）モデルの考案者であるPlanBは、2021年12月までに10万〜28万8000ドル（1,000万円から3,000万円）の範囲に到達するとしています。これはすでに説明したように、ビットコインの供給量が減ることにより価格を押し上げることが要因とされています。
また暗号資産（仮想通貨）の有名な投資会社Galaxy DigitalのCEOであるマイケル・ノヴォグラッツ氏は、2020年は600万円から700万円の水準まで予想しています。
このように、500万円から1,000万円までの予想が多いように見受けられます。
ビットコインは2020年に50万円から200万円まで「4倍」のパフォーマンスを見せたように、需要が加速すれば、2021年には400万円や500万円に到達するのでは？と個人的に見ています。
2020年に大きく高騰したビットコインは、まだ世間には認知されているとは言えません。これが認知されるようになった時、ビットコインはまさに「デジタルゴールド」としての人々が買いたくなる輝きをさらに増して、1BTCが容易には買えない価格帯となっているかもしれません。
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本記事は『マネーボイス』のための書き下ろしです（2020年12月29日）
※タイトル・見出しはMONEY VOICE編集部による
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