前日5日の米国株式市場は下落。テスラの下落が重しとなったほか、連邦準備制度理事会（FRB）のクーグラー理事が現在インフレに焦点を当てていると言及すると年内の利下げ期待が後退した。雇用統計の発表を控えた警戒感も売り材料となり戻りなく終了。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は35.95円高の37590.44円と反発して取引を開始。その後はプラス圏で推移したが、37650円から37750円の小幅なレンジでの推移となった。米中首脳による電話協議を受けて今後の交渉進展への期待感や外為市場で円相場が落ち着いた動きとなったことも安心感となった。また、日経平均は昨日段階で37400円台に位置する25日移動平均線が下値支持線として意識され、ここからの短期的な下値余地は大きくないとの見方もあった。ただ、米関税政策による米国経済の下押し圧力が意識される中、今晩米国で5月の米雇用統計が発表されることから、これらを見極めたいとして積極的に買い進む動きは限定的となった。
大引けの日経平均は前日比187.12円高の37741.61円となった。東証プライム市場の売買高は14億6413万株、売買代金は3兆6054億円だった。セクターでは、鉄鋼、建設業、機械などが上昇した一方で、水産・農林業、ガラス・土石製品、繊維製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は53％、対して値下がり銘柄は44％となっている。
個別では、三菱UFJFGや三井住友FGなどの金融株のほか、三菱重工業、IHI、任天堂、ソニーグループ、ファーストリテ、川崎重工業、メルカリなどが上昇した。そのほか、ダルトンの大量保有を材料視されたトーセイが大幅高、三菱製鋼、ビー・エム・エル、大阪ソーダなどが値上がり率上位となった。
一方、レーザーテックやディスコなど一部の半導体関連株が軟調に推移。また、サンリオ、キーエンス、パナHD、ソフトバンクグループ、リクルートHD、古河電工、フィックスターズなどが下落した。ほか、2-4月期の失速で25年4月期業績は下振れ着地となったアインホールディングスが急落、インターメスティック、KLab、ミダックホールディングスなどが値下がり率上位となった。