日経平均は大幅反発。670.94円高の48405.93円（出来高概算12億363万株）で前場の取引を終えている。
8日の米国株式市場はまちまち。NYダウは1.20ドル安の46601.78ドル、ナスダックは255.02ポイント高の23043.38で引けた。AI関連銘柄への物色が優勢となった半面、米連邦政府機関閉鎖の継続による不透明感が重しとなった。特にFOMC議事要旨では、参加者が年内に追加利下げを実施することが適切とする方向を支持していた点が買いを支えたとの見方が示された。
米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は300.43円高の48035.42円と反発して取引を開始した。前場にかけては、半導体・電子部品関連銘柄を中心に買いが先行した。また、為替の面では1ドル＝152円台後半と円安方向で推移し、輸出株等への支援材料となったと見られる。また寄与度の高い大型ハイテク株にも買いが集まり、前場を通して堅調な値動きとなった。
個別では、ソフトバンクグループ、安川電機、荏原、富士電機、ＳＨＩＦＴ、フジクラ、ＳＵＭＣＯ、東海カーボン、レゾナック、パナＨＤ、東京電力ＨＤ、ＳＭＣ、ニコン、ディスコ、ファナックなどの銘柄が上昇。
一方、スクリン、ＩＨＩ、ホンダ、トヨタ、三越伊勢丹、アサヒ、サイバー、ＮＥＣ、ニトリＨＤ、クラレ、エーザイ、日ハム、小田急、川重、バンナムＨＤなどの銘柄が下落。
業種別では、情報・通信業が大きく上昇したほか、非鉄金属や電気機器、証券・商品先物も比較的堅調だった。一方、輸送用機器、倉庫・運輸関連、水産・農林業が軟調であった。
後場の日経平均株価は、上値追いの展開が見込まれよう。前場までの買いの勢いを引き継ぐ可能性がある一方、寄与度の高い大型株の利益確定売りが上値を抑える可能性も意識されよう。為替動向や海外市場動向、特に米国株先物や為替変動の影響が後場の方向性にとってカギとなろう。また、引き続き半導体・ハイテク関連銘柄に対する物色意欲や材料の有無が相場の方向感に影響を与える可能性がある。