8日の米国株式市場はまちまち。AI関連銘柄への物色が優勢となった半面、米連邦政府機関閉鎖の継続による不透明感が重しとなった。特にFOMC議事要旨では、参加者が年内に追加利下げを実施することが適切とする方向を支持していた点が買いを支えたとの見方が示された。米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は反発して取引を開始した。前場にかけては、半導体・電子部品関連銘柄を中心に買いが先行した。また、為替の面では円安方向で推移し、輸出株等への支援材料となったと見られる。また寄与度の高い大型ハイテク株にも買いが集まり、終日堅調な値動きとなった。
大引けの日経平均は前日比845.45円高の48580.44円となった。東証プライム市場の売買高は24億4978万株、売買代金は6兆2829億円、業種別では情報・通信業、証券・商品先物取引業、非鉄金属などが値がり率上位、海運業、水産・農林業、輸送用機器などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は57.3%、対して値下がり銘柄は38.5%となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、安川電、パナＨＤ、荏原、東海カーボン、フジクラ、東京電力ＨＤ、富士電機、ファナック、ＳＭＣ、レゾナック、ＳＵＭＣＯ、オークマ、ファーストリテ、オムロンなどの銘柄が上昇。
一方、ＩＨＩ、日ハム、スクリン、日清粉Ｇ、トヨタ、ＮＥＣ、小田急、郵船、ニトリＨＤ、商船三井、川崎汽船、ルネサス、川重、アサヒ、テルモなどの銘柄が下落。