前日15日の米国株式市場は反発。国内の雇用関連指標含め良好な経済指標を受け景気見通しが改善。さらに、金融のゴールドマン・サックス（GS）やモルガン・スタンレー（MS）の決算を好感した買いに加え、台湾セミ（TSMC）の決算が人工知能（AI）チップを巡る楽観的見解を強め半導体が相場を一段と押し上げた。トランプ大統領がイラン攻撃しないとタカ派色を弱め原油安も好感され終日堅調に推移し、終了した。米株市場を横目に、本日の日経平均は続落して取引を開始した。前場にやや下げ幅を広げた後、マイナス圏で横ばい推移となった。その後、後場からは下げ幅を縮小する動きがみられたが、プラス圏には浮上できず本日の取引を終了した。日経平均は昨日、上昇一服となったが、引き続き高値警戒感が意識されているほか、週末ということもあって利益確定売りが優勢だった。また、海外市場で米長期金利が上昇したことが東京市場の株価の重しとなった。ただ、根強い先高観を背景に一定の押し目買いも向っており、下げ幅は限定的となった。
大引けの日経平均は前営業日比174.33円安の53,936.17円となった。東証プライム市場の売買高は24億1402万株、売買代金は7兆203億円だった。業種別では、海運業、鉱業、医薬品などが下落した一方で、ガラス・土石製品、非鉄金属、倉庫・運輸関連業などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は59.7％、対して値下がり銘柄は37.2％となっている。
個別では、スクリン、コマツ、ＳＭＣ、ディスコ、レーザーテク、ＴＤＫ、住友商、電通グループ、住友電、京セラ、ダイキン、アドバンテス、イビデンなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、中外薬、ベイカレント、東エレク、良品計画、イオン、アステラス薬、第一三共、テルモ、コナミＧ、ソニーＧ、ファナック、塩野義、大塚ＨＤ、信越化などの銘柄が下落。