20日の日経平均は大幅反落。642.13円安の56825.70円（出来高概算24億6000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。また、週末要因に加えて、日経平均は昨日までの続伸で900円あまり上昇していたこともあり、利益確定売りが出やすかった。さらに、AIが企業の業務を代替するとの見方や、巨額のAI投資に対する警戒感も根強く、引き続き投資家心理を慎重にさせた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、海運、医薬品、機械の4業種を除く29業種が下落。証券商品先物、輸送用機器、空運、その他金融、繊維製品などの下げが目立った。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス、ソフトバンクG、東エレク、ファーストリテが軟調だった半面、中外薬、住友電工、大塚HDが堅調だった。
前日の米国市場では、トランプ政権によるイラン攻撃の可能性を警戒し、寄り付き後、下落。トランプ大統領が核開発を巡りイランに合意を迫り、10日から15日間の猶予を与えると警告すると、警戒感が一段と高まる展開となった。また、プライベートクレジット市場を巡る懸念も売り圧力に繋がった。米国とイランが新たな軍事衝突に近づいているとの懸念が広がるなか、東京市場でも持ち高を圧縮する動きに向かわせたもよう。ただ、前週の大幅な上昇に対する過熱を冷ます形での調整の範囲内であり、上向きで推移するボリンジャーバンドの+1σ（56565円）が支持線として機能している状況下では、押し目狙いのスタンスに向かわせよう。
来週は25日にエヌビディアとセールスフォースの決算が予定されている。特にセールスフォースは慎重な見通しを発表した場合、足もとのAI進化による脅威論が再燃しソフトウェア企業への売り圧力を強める可能性がある一方で、予想を上回ってくるようであれば、逆にハイテクセクターへの支援材料になりそうだ。