前日9日の米国株式市場は反発。中東紛争の激化や原油高騰を受けて大幅安。その後、主要7カ国（G7）財務相が石油備蓄を共同放出する可能性を協議したとの報道などで原油価格が反落するに連れ、相場は下げ止まった。終盤にかけ、トランプ大統領が間もなく戦争が終了する可能性に言及すると、原油価格が急落、長期金利も低下して相場は大幅上昇に転じた。米株市場を横目に、3月10日の日経平均は反発して取引を開始した。朝方に上げ幅を広げた後は、横ばい推移を継続し、54,000円付近でもみ合う展開となった。昨日の米株式市場で、取引開始後に一時900ドル近く下げたダウ平均が取引終盤に上昇に転じるなど、主要指数が底堅く推移したことが東京市場の株価の支えとなった。また、トランプ大統領の記者会見を受けて投資家心理が改善、原油価格が下落したことから過度な警戒感が緩和しており、買い戻しに加えて押し目待ちや自律反発狙いの買い需要も意識されやすかった。
大引けの日経平均は前営業日比1,519.67円高の54,248.39円となった。東証プライム市場の売買高は28億568万株、売買代金は7兆7,116億円だった。業種別では、非鉄金属、電気機器、卸売業などを筆頭に多くの業種が上昇した一方で、鉱業のみ下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は88.7％、対して値下がり銘柄は9.9％となっている。
個別では、アドバンテスト、東エレク、ソフトバンクグループ、ファーストリテイリング、フジクラ、レーザーテック、豊田通商、イビデン、トレンドマイクロ、ＴＤＫ、ファナック、住友電気工業、信越化学工業、コナミグループなどの銘柄が買われた。
一方、ローム、ニトリホールディングス、ベイカレント、リクルートHD、キッコーマン、オリエンタルランド、富士通、野村総合研究所、アサヒグループホールディングス、ＳＨＩＦＴ、イオンなどの銘柄が売られた。