日経平均は大幅続落。666.56円安の53786.40円（出来高概算15億4296万株）で前場の取引を終えている。
前日12日の米国株式市場は大幅下落。ダウ平均は739.42ドル安の46677.85ドル、ナスダックは404.15ポイント安の22311.98で取引を終了した。イラク水域でタンカーがイランの攻撃を受けるなどイラン戦争の激化・長期化が警戒され、寄り付き後、下落。イランの新最高指導者の声明を受け、ホルムズ海峡が当面閉鎖される可能性が強まり原油価格が一段と上昇するに連れ、相場は続落した。プライベートクレジットを巡る懸念も根強くさらなる売り圧力となり、終日売りが先行。終盤にかけて、下げ幅を拡大した。
米株市場を横目に、3月13日の日経平均は865.66円安の53587.30円と続落して取引を開始した。前場中ごろにかけてじりじりと下げ幅を縮小したが買いは続かず、マイナス圏で軟調推移となった。昨日の米株式市場で主要指数が大幅に下落したことが東京市場の株価の重しとなった。また、内外で長期金利が上昇しており、株価を抑える要因となったほか、中東情勢や原油価格の先行き不透明感が継続し、投資家心理を慎重にさせた。
個別では、レーザーテック、テルモ、信越化学工業、日産化学、ＫＤＤＩ、三菱商事、丸紅、三井物産、伊藤忠商事、コナミグループ、セコム、コムシスホールディングス、良品計画、古河電気工業などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテスト、東京エレクトロン、ディスコ、ソフトバンクグループ、ファーストリテイリング、ＴＤＫ、村田製作所、ファナック、トヨタ自動車、ホンダ、スズキ、第一三共、リクルートホールディングス、ベイカレント、荏原などの銘柄が下落。
業種別では、輸送用機器、空運業、機械などが下落した一方で、鉱業、卸売業、石油・石炭製品などが上昇した。
後場の日経平均株価は、引き続きマイナス圏での軟調推移が継続しそうだ。前日の米国株急落や中東情勢の緊迫化を背景に投資家のリスク回避姿勢は強く、指数寄与度の高い半導体関連株の動向が相場全体の方向性を左右する展開が見込まれる。とりわけ原油価格の上昇やホルムズ海峡を巡る報道が続く場合、資源価格の変動を通じて関連銘柄への資金シフトが続く可能性もある。一方、前場にかけて日経平均は大きく下落しており、短期的な値幅調整を意識した買い戻しが入る局面も想定される。為替市場や海外株価指数先物の動向をにらみながら、後場も神経質な売買が続く展開となりそうだ。