23日の日経平均は大幅続落。1857.04円安の51515.49円（出来高概算26億8000万株）と終値では1月9日以来約2カ月半ぶりに51000円台で取引を終えた。中東情勢に収束の兆しがみられず、原油価格も上昇傾向にあり、ほぼ全面安の展開となった。日経平均は前場中盤には50688.76円まで下押しし、取引時間中としては、1月5日以来となる51000円台割れとなる場面があった。ただ、下値では押し目を拾う動きもみられ、売り一巡後は下げ渋ったものの、先行き不透明感が拭えないなかでは押し目買いも限られ、その後は51500円を挟んでもみ合う1日だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1500を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では33業種すべてが下落し、海運、非鉄金属、不動産、機械の下落が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、第一三共、テルモ、ZOZOがしっかりだった半面、アドバンテス、ファーストリテ、東エレクが押し下げ役となり、この3銘柄で日経平均を約565円押し下げた。
前週末の米国市場は、中東情勢緊迫化を背景に原油価格が急騰し、インフレ再燃への警戒が強まったことから主要株価指数はそろって下落した。東京市場もこの流れを受け、幅広い銘柄に売りが優勢となった。また、トランプ米大統領は21日、ホルムズ海峡の事実上の封鎖を48時間以内に完全に解除するようイランに要求した上で、応じなければ「発電所を攻撃する」とした。これに対し、イラン側も発電所が攻撃を受けた場合、同海峡を「完全に封鎖する」と警告するなど、情勢の混迷感が増した。このため、NY原油先物相場も日本時間の23日の時間外取引で一時1バレル＝100ドル台を突破したことが投資マインドの悪化に繋がり、日経平均の下げ幅は一時2600円を超えた。
引き続き中東情勢の行方とそれに絡んだ原油相場に左右されている相場状況が続いている。ひとまずは心理的な節目の5万円が目先的な下値のめどとして意識されそうだ。なお、週末に開催された日米首脳会談については、つつがなく終え、良好な関係構築がみられたとの評価が大勢と思われる。この点は、中東情勢の落ち着き後の手がかりに繋がってくるだろう。