24日の日経平均は3営業日ぶりに大幅反発。736.79円高の52252.28円（出来高概算22億株）で取引を終えた。朝方は中東紛争の沈静化に対する期待から幅広い銘柄が買い戻され、日経平均は取引開始直後には52701.99円まで上値を伸ばした。前日までの2営業日で3700円超の急落となっていたこともあり、自律反発を狙った買いも加わった。とはいえ、足元で情勢の一進一退が何度も続いているだけに、買い一巡後は様子見姿勢が広がり上げ幅を縮小。なお、後場中頃から大引けにかけては堅調推移だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1500を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、その他製品を除く32業種が上昇し、保険、非鉄金属、石油石炭、ガラス土石の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、フジクラ、中外薬、三井物が堅調だった半面、アドバンテス、任天堂、三菱重が軟調だった。
前日の米国市場では、トランプ米大統領がイランの発電所やエネルギー関連インフラへの攻撃計画を5日間延期すると表明し、原油価格が大幅安となったことが好感され、主要株価指数はそろって反発。東京市場も中東懸念の後退を背景に幅広い銘柄が買い戻され、日経平均の上げ幅は一時1100円を超えた。一方、米紙が「ペルシャ湾岸の米国の同盟国がイランとの闘いに加わる方向に徐々に傾いている」と報じていたこともあって、日経平均は騰勢を維持しきれなかった面もある。個別では、Berkshire Hathawayグループとの戦略的パートナーシップについて発表した東京海上や株式非公開化が伝わった板硝子などが話題になった。
本日も中東情勢に関する報道に大きく振り回される展開だった。トランプ米大統領は23日、戦闘終結に向けイランと協議していると明らかにした一方、イラン側はそれを否定するなど、米国とイランの間には食い違いがみられる。米国のインフラ攻撃延期自体はポジティブながら、こうした情報の錯綜状態がこれまでも続いているため、両国から一致した情報が出てこなければ本格的な買戻しも続きにくいだろう。引き続き中東情勢に関する報道や原油価格の動向をにらみながらの値動きの荒い展開を想定し、押し目買いスタンスに徹したいところだ。