日経平均は大幅反落。1007.74円安の52731.94円（出来高概算14億2339万株）で前場の取引を終えている。
前日1日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は224.23ドル高の46565.74ドル、ナスダックは250.32ポイント高の21840.95で取引を終了した。トランプ大統領がホルムズ海峡再開を条件にイランから要求があった停戦を検討するとの投稿に加え、イラン戦争の早期終結期待を背景とした原油価格の下落や長期金利の低下を好感し、相場は続伸した。強い経済指標も成長への楽観的見通しにつながり相場を支援、終日堅調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は327.15円高の54066.83円と続伸して取引を開始した。ただ、買い一巡後は戻り売りが優勢となりマイナス圏に転落すると、前引けにかけて下げ幅を広げた。トランプ米大統領が対イラン攻撃の継続方針を示したことで停戦期待が後退し、原油先物の上昇とドル高進行を受けて投資家心理が悪化した。また、昨日の日経平均が2600円を超す上げとなったことから、短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかった。
個別では、ＫＤＤＩ、中外薬、武田、トヨタ、三菱重、キッコマン、アサヒ、富士フイルム、セコム、日揮ＨＤ、日ハム、京成、郵船、ＮＸＨＤ、大和ハウスなどが上昇した。
一方、アドバンテ、東エレク、ＴＤＫ、フジクラ、イビデン、キオクシアＨＤ、村田製、京セラ、日東電、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、ファナック、信越化、リクルートＨＤ、豊田通商などが下落した。
業種別では、非鉄金属、鉱業、電気機器などが下落した一方で、陸運業、海運業、倉庫・運輸関連業などが上昇した。
後場の日経平均株価は、上値の重い展開が続きやすいとみられる。前場に1000円超安まで下げ幅を広げたことで自律反発余地は意識されるが、トランプ米大統領が対イラン軍事行動の継続を示した後、ブレント原油先物は一時1バレル106ドル台まで上昇しており投資家心理は悪化している。時間外の米株先物が軟調に推移しているなか、指数寄与度の大きい半導体株などがどこまで下げ止まるかが焦点となる。