前日1日の米国株式市場は続伸。トランプ大統領がホルムズ海峡再開を条件にイランから要求があった停戦を検討するとの投稿に加え、イラン戦争の早期終結期待を背景とした原油価格の下落や長期金利の低下を好感し、相場は続伸した。強い経済指標も成長への楽観的見通しにつながり相場を支援、終日堅調に推移した。米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は続伸して取引を開始した。ただ、買い一巡後は失速してマイナス圏に転落すると、その後もじりじりと下げ幅を広げる展開となった。トランプ米大統領が対イラン攻撃の継続方針を示したことで停戦期待が後退し、原油先物の上昇などを受けて投資家心理が悪化した。また、昨日の日経平均が2600円を超す上げとなったことから、短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りが出やすかった。
大引けの日経平均は前営業日比1,276.41円安の52,463.27円となった。東証プライム市場の売買高は26億1,274万株、売買代金は7兆8,181億円だった。業種別では、石油・石炭製品、鉱業、非鉄金属などが下落した一方で、海運業、陸運業、倉庫・運輸関連業などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は20.2％、対して値下がり銘柄は77.5％となっている。
個別では、ＫＤＤＩ、中外薬、武田、三菱重、キッコマン、アサヒ、富士フイルム、セコム、日ハム、京成、郵船、ＮＸＨＤ、大和ハウスなどが上昇した。
一方、アドバンテ、東エレク、ＴＤＫ、フジクラ、イビデン、キオクシアＨＤ、トヨタ自、村田製、京セラ、日東電、ソフトバンクＧ、日揮ＨＤ、ファーストリテ、ファナック、信越化、リクルートＨＤ、豊田通商などが下落した。