日経平均は大幅反落。1276.41円安の52463.27円（出来高概算26億1000万株）で取引を終えた。朝方は前日の米国株の上昇などを受けて買いが先行して始まり、日経平均は取引開始直後に54258.48円まで上値を伸ばし、取引時間中としては、3月26日以来1週間ぶりに54000円台を回復。ただ、日本時間午前10時から始まったトランプ米大統領の演説での発言を受け、中東紛争終結に対する期待が後退したことで、日経平均は前場中盤にはマイナスに転じ、後場終盤に向けて下げ幅を広げ、52273.07円まで下押し、心理的な節目の52000円に接近する場面もあった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、海運、陸運、倉庫運輸の3業種が上昇。一方、石油石炭、鉱業、非鉄金属、保険など30業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、KDDI、中外薬、三菱重、キッコーマンがしっかりだった半面、アドバンテス、ソフトバンクG、東エレク、TDKが軟調だった。
前日の米国市場は、中東戦争の終結が近いとの期待が一段と強まり、主要3指数はいずれも上昇した。この流れを受け、東京市場でも値がさハイテク株中心に買いが継続し、日経平均の上げ幅は一時500円を超えた。しかし、注目されていたトランプ米大統領の演説では、中東での紛争終結に関しての発言がなかったため、時間外取引でのNY原油先物相場が上げ幅を広げ、これをきっかけに株式市場には売りが膨らむ展開となった。後場に入ると、欧州勢とみられる海外投資家の売りも出たほか、短期筋とみられる先物売りもあり、日経平均の下げ幅は一時1400円を超えた。その一方、三菱重やIHI、大阪チタなどの防衛関連株の一角が堅調だった。
「紆余曲折は容易に予想される」とは前日の本稿でも言及していたが、流石に昨日の今日だったこともあり、トランプ大統領の演説を受けて、その紆余曲折リスクが余計に意識されてしまった格好だろう。また、米国や英国市場をはじめとして3日はグッドフライデーで休場なほか、来週初の6日もイースターマンデーで休場となる市場も多い。連休モードに入っている海外勢の持ち高調整の売りもあったとみられる。引き続き中東情勢に関する報道に大きく振り回される動きに変化はなさそうで、森より木を見ざるを得ない展開が続きそうだ。