前日6日の米国株式市場は上昇した。トランプ大統領が明日期限までの合意なければイランのインフラ攻撃を警告したため原油価格の上昇を警戒する動きが広がった。一方で、3月ISM非製造業景況指数の低下でダウは伸び悩んだものの、金利の低下に連れ底堅く推移。ナスダックは終日堅調に推移した。米株市場を横目に、本日の日経平均は3日続伸して取引を開始した。朝方の買い一巡後は次第に上げ幅を縮小する動きとなり、前場半ばにマイナス圏に転落した。後場に入ると一定の買い戻しも広がり指数はプラス圏に浮上したが、買いは続かず、前日終値を挟んでもみ合う展開となった。昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなったが、中東情勢への警戒感は継続しており、原油先物相場の高止まりなど根強い中東情勢の先行き不透明感が重荷になった。また、国内長期金利が上昇していることも投資家心理を悪化させており、終日強弱入り混じる展開となった。
大引けの日経平均は前営業日比15.88円高の53,429.56円となった。東証プライム市場の売買高は18億3,000万株、売買代金は5兆7,362億円だった。業種別では、非鉄金属、情報・通信業、鉱業などが下落した一方で、石油・石炭製品、不動産業、ガラス・土石製品などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は71.5％、対して値下がり銘柄は26.0％となっている。
個別では、アドバンテ、東エレク、TDK、信越化学工業、住友不動産、テルモ、SCREENホールディングス、リクルートHD、バンダイナムコホールディングス、HOYA、出光興産、ファナック、ソニーグループ、ZOZO、TOTOなどの銘柄が上昇した。
一方、ソフトバンクグループ、フジクラ、ディスコ、KDDI、住友電気工業、中外製薬、レーザーテック、スズキ、味の素、古河電気工業、村田製作所などの銘柄が下落した。