連休明け8日の香港市場は急反発。主要90銘柄で構成されるハンセン指数が前営業日776.49ポイント（3.09％）高の25893.02ポイント、本土企業株で構成される中国本土株指数（旧H株指数）が220.39ポイント（2.61％）高の8677.31ポイントで引けた。
米国とイランの停戦合意が伝わり、中東情勢の緊張緩和を背景に投資家心理が改善し、香港株式相場は大幅反発した。中でもハイテクや消費関連への資金流入が加速し、指数の上げをけん引。半面、原油需給の懸念が後退し、資源関連の一角に売りが広がった。
ハンセン指数の構成銘柄では、ハイテク・インターネットおよび消費関連株に買いが集まった。騰訊控股（00700/HK）が4.4％高、阿里巴巴集団（09988/HK）が3.8％高、美団点評（03690/HK）が10.28％高と上昇したほか、半導体関連や不動産株の一角も買われた。米イラン停戦による投資家心理の改善に加え、アジア株全体の堅調な流れが支援材料となり、成長性の高い分野へ資金が流入し相場をけん引した。
半面、エネルギー・資源関連に売りが見られた。中国海洋石油（00883/HK）が2.8％安、中国石油天然気（00857/HK）が2.5％安、中国石油化工（00386/HK）が2.3％安と下落した。米国とイランの停戦合意を受け、原油供給懸念の後退が意識され、資源価格の先高観が後退したことが重荷となった。
中国本土市場は続伸。主要指標の上海総合指数は、前日比2.69％高の3995.00ポイントで取引を終了した。