日経平均は大幅反発。1346.25円高の57849.02円（出来高概算9億7923万株）で前場の取引を終えている。
前日13日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は301.68ドル高の48218.25ドル、ナスダックは280.85ポイント高の23183.74で取引を終了した。週末の停戦協議が決裂したため原油高を警戒した売りやゴールドマンサックスの決算を嫌気した売りが重しとなった。その後、トランプ大統領が記者団に、イランとの停戦協議再開の可能性を示唆したため、原油価格の反落に連れ相場も買いに転じた。長期金利の低下も支援し、終盤にかけて上げ幅を拡大した。
米株式市場の動向を横目に、14日の日経平均は582.88円高の57085.65円と反発して取引を開始した。前日の米株高や長期金利低下を背景に寄り付きから買いが先行し、特に半導体関連株が全面高となって指数を強く押し上げた。為替が円安水準で推移したことも輸出関連株の支援材料となり、前場中盤にかけて上げ幅を拡大。その後も買い優勢の流れが継続し、指数は一時57900円台に乗せるなど高値圏での推移となった。
個別では、アドバンテ、ソフトバンクＧ、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、フジクラ、レーザーテク、ディスコ、コナミＧ、ファナック、スクリン、村田製、ベイカレント、ＴＤＫ、テルモなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、中外薬、三菱商、良品計画、キッコマン、アステラス薬、信越化、資生堂、安川電、７＆ｉＨＤ、三越伊勢丹、エーザイ、積水ハウス、塩野義、ＩＮＰＥＸなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、情報・通信業、電気機器などが上昇した一方で、鉱業、水産・農林業、小売業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏で底堅い推移が見込まれる。前場は米株高や長期金利低下に加え、半導体関連株の上昇が主導する形で指数を大きく押し上げた。米国とイランの和平交渉が継続するとの見方が浮上し、投資家心理が改善している。ただ、短期的な上昇幅の大きさから利益確定売りが出やすい局面でもあり、後場は上値の重さも意識されよう。外部環境では中東情勢や原油価格の動向が引き続き注視され、先物主導の値動きとともに方向感を探る展開となりそうだ。