14日の後場の取引では以下の3つのポイントに注目したい。
・日経平均は大幅反発、朝方から上げ幅を大きく広げる
・ドル・円は下げ渋り、ドル売りは限定的
・値上がり寄与トップはアドバンテスト、同2位がソフトバンクグループ
■日経平均は大幅反発、朝方から上げ幅を大きく広げる
日経平均は大幅反発。1346.25円高の57849.02円（出来高概算9億7923万株）で前場の取引を終えている。
前日13日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は301.68ドル高の48218.25ドル、ナスダックは280.85ポイント高の23183.74で取引を終了した。週末の停戦協議が決裂したため原油高を警戒した売りやゴールドマンサックスの決算を嫌気した売りが重しとなった。その後、トランプ大統領が記者団に、イランとの停戦協議再開の可能性を示唆したため、原油価格の反落に連れ相場も買いに転じた。長期金利の低下も支援し、終盤にかけて上げ幅を拡大した。
米株式市場の動向を横目に、14日の日経平均は582.88円高の57085.65円と反発して取引を開始した。前日の米株高や長期金利低下を背景に寄り付きから買いが先行し、特に半導体関連株が全面高となって指数を強く押し上げた。為替が円安水準で推移したことも輸出関連株の支援材料となり、前場中盤にかけて上げ幅を拡大。その後も買い優勢の流れが継続し、指数は一時57900円台に乗せるなど高値圏での推移となった。
個別では、アドバンテ、ソフトバンクG、東エレク、キオクシアHD、イビデン、フジクラ、レーザーテク、ディスコ、コナミG、ファナック、スクリン、村田製、ベイカレント、TDK、テルモなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、中外薬、三菱商、良品計画、キッコマン、アステラス薬、信越化、資生堂、安川電、7＆iHD、三越伊勢丹、エーザイ、積水ハウス、塩野義、INPEXなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、情報・通信業、電気機器などが上昇した一方で、鉱業、水産・農林業、小売業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏で底堅い推移が見込まれる。前場は米株高や長期金利低下に加え、半導体関連株の上昇が主導する形で指数を大きく押し上げた。米国とイランの和平交渉が継続するとの見方が浮上し、投資家心理が改善している。ただ、短期的な上昇幅の大きさから利益確定売りが出やすい局面でもあり、後場は上値の重さも意識されよう。外部環境では中東情勢や原油価格の動向が引き続き注視され、先物主導の値動きとともに方向感を探る展開となりそうだ。
■ドル・円は下げ渋り、ドル売りは限定的
14日午前の東京市場でドル・円は下げ渋り、159円43銭から159円08銭まで下落後は小幅に戻した。米国とイランの和平協議再開への期待感からNY原油先物(WTI)は1バレル＝97ドル台前半に値を下げ、ドルを下押し。一方で中東紛争の継続でドル売りは抑制された。
ここまでの取引レンジは、ドル・円は159円08銭から159円43銭、ユ-ロ・円は187円13銭から186円51銭、ユ-ロ・ドルは1.1656ドルから1.1667ドル。
■後場のチェック銘柄
・ＪＥＳＣＯホールディングス、インフォメティスの、2銘柄がストップ高
※一時ストップ高（気配値）を含みます
・値上がり寄与トップはアドバンテスト、同2位がソフトバンクグループ
■経済指標・要人発言
【要人発言】
・片山財務相
「国債管理政策は市場関係者との丁寧な対話に尽きる」
「金融政策は日銀に委ねられる」
【経済指標】
特になし
＜国内＞
・特になし
＜海外＞
・時間未定 中国・3月貿易収支（予想：1076.5億ドル）