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キオクシアHD、カーブスHD、MERFなど

キオクシアHD 35000 +3730
急伸。米ハイテク株、とりわけ関係性の深いサンディスクの上昇が続いており、上値追い材料となっている。前日の米国市場でサンディスクは12%近い上昇、先週も21%超の上昇となっていた。半導体株高の地合いに加えて、ナスダック100への採用決定やアナリストの新規買い推奨カバレッジなどがサンディスクの株価上昇の要因に。米国市場ではインテルなど他の半導体関連銘柄も総じて買い優勢に。

カーブスHD 878 +115
急騰。前日に上半期の決算を発表、営業利益は38.4億円で前年同期比13.5%増となり、通期予想は従来の73億円から77億円、前期比21.4%増に上方修正している。想定以上の会員数の増加に加えて、会員向け物販売上高も順調に拡大しているもよう。業績上振れに伴って、年間配当金も記念配当を引き上げる形で、従来計画の25円から30円に増配。株主優待制度の拡充、記念優待実施なども好感材料とされる。

ブックオフGHD 2155 +251
急伸。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は36.4億円で前年同期比15.6%増となり、上半期の同15.6%減から一転して2ケタ増益に転換した。加えて、通期予想も従来の38億円から40億円にまで上方修正した。国内ブックオフ事業において、繁忙期である第3四半期の既存店売上高及びEC経由売上高が、ともに想定以上に好調に推移した。なお、第4四半期には大型出店などに向けた先行投資を予定する。

メディアドゥ 1386 -195
急落。前日に26年2月期決算を発表、営業利益は24.5億円で前期比0.9%減となり、従来予想の27.2億円を下回った。第3四半期累計では2ケタ増のペースだった。また、27年2月期は24億円で同2.2%減と連続減益見通しで、ネガティブな反応が先行する形になった。電子書籍流通事業において利益率の高いサービスが終了したことや海外展開に係るシステム開発費計上の影響が響き、今期も先行投資の発生を見込む。

PRTIMES 2076 -76
大幅反落。前日に26年2月期決算を発表、営業利益は36.2億円で前期比93.0%増と大幅増益になり、従来計画通りの着地に。年間配当金も従来計画の13.6円から13.8円に増配。一方、27年2月期営業利益は32.5億円で同10.3%減と減益を見込み、ネガティブな反応へとつながった。財務基盤が整ったことから次の5カ年の成長を決定づける投資を断行、今後2-3年を戦略的投資期と位置づけている。

オービック 3991 +99
大幅続伸。26年3月期営業利益は前期比1割強増の880億円程度になったもようとの観測報道が伝わっている。会社計画の862億円を上回り、32年連続で最高を更新したようだ。さらに、受注残が高水準であることから27年3月期も増益となる公算が大きいとされている。ほぼコンセンサス水準とはみられるが、AIとの競合懸念で株価は低調な推移が続いていたため、見直しの動きが強まる方向にはなっているようだ。

MERF 1376 -185
急落。前日に上半期の決算を発表、営業利益は25.2億円となり、2月13日の大幅上方修正に沿った水準で着地。販売単価の上昇などが大幅増益の主因となる。前年同期は1.6億円の赤字であった。一方、上半期予想とともに上方修正(7.4億円→27.6億円)された通期予想は、今回据え置きとなっている。好進捗率を背景に一段の上振れ期待も高かったとみられ、短期的な出尽くし感へとつながっているようだ。

東洋電 2647 +347
急騰。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は19億円で前年同期比47.2%増となり、据え置きの通期計画24億円、前期比0.7%増に対する進捗率は79%に達している。上半期営業利益は前年同期比11.1%減であったため、足元での想定以上の収益改善がポジティブに受け止められている。民鉄向けや中国以外の海外向け受注が好調に推移しており、主力の交通事業が牽引役となる形に。

長谷工 2722 -163
大幅続落。前日にはTOTOがユニットバスの新規受注を停止と発表している。中東情勢の混乱に伴うナフサなどの供給が滞る中、一部原材料の不足が発生しているもよう。他の建材・設備機器メーカーでも商品供給への懸念が表明されている。つれて、建材や機器の供給不安、あるいは価格の高騰によって、今後のマンション建設への影響が警戒される状況となってきているようだ。

JESCOHD 2275 +400
ストップ高。前日に上半期決算を発表、営業利益は13.2億円で前年同期比2.2倍となり、据え置きの通期予想18億円に対する進捗率は73%にまで達している。12-2月期も同2.3倍と高い収益成長が続いており、大幅な業績上振れが意識される状況と捉えられた。国内EPC事業のほか、不動産事業の収益も大きく伸長。トータル受注高も同81.5%増と拡大、今後の展開に対する期待へとつながった。

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