前日13日の米国株式市場は上昇した。週末の停戦協議が決裂したため原油高を警戒した売りやゴールドマンサックスの決算を嫌気した売りが重しとなった。その後、トランプ大統領が記者団に、イランとの停戦協議再開の可能性を示唆したため、原油価格の反落に連れ相場も買いに転じた。長期金利の低下も支援し、終盤にかけて上げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。特に半導体関連株が全面高となって指数を強く押し上げた。また、米国とイランの和平交渉が継続するとの見方が浮上し、投資家心理が改善した。為替が円安水準で推移したことも輸出関連株の支援材料となり、前場中盤にかけて上げ幅を拡大。その後も買い優勢の流れが継続し、指数は一時57,900円台に乗せるなど高値圏でもみ合う展開となった。
大引けの日経平均は前営業日比1.374.62円高の57,877.39円となった。東証プライム市場の売買高は21億5,684万株、売買代金は8兆4,392億円だった。業種別では、非鉄金属、情報・通信業、電気機器などが上昇した一方で、鉱業、水産・農林業、陸運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は57.1％、対して値下がり銘柄は40.4％となっている。
個別では、アドバンテ、ソフトバンクＧ、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、フジクラ、信越化、レーザーテック、ディスコ、コナミＧ、ファナック、スクリン、村田製、ベイカレント、ＴＤＫ、テルモなどの銘柄が上昇した。
一方、ファーストリテ、中外薬、三菱商、良品計画、キッコマン、アステラス薬、資生堂、安川電、７＆ｉＨＤ、三越伊勢丹、エーザイ、積水ハウス、塩野義、ＩＮＰＥＸなどの銘柄が下落した。