日経平均は大幅続伸。1415.35円高の59549.59円（出来高概算11億2053万株）で前場の取引を終えている。
前日15日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は72.27ドル安の48463.72ドル、ナスダックは376.94ポイント高の24016.02で取引を終了した。銀行の四半期決算を好感した買いに、寄り付き後、上昇。原油が下げ渋ったほか、住宅市場指標が落ち込みダウは下落に転じた。イラン停戦再交渉や停戦延長での合意期待など、中東問題解決に向けた進展が報じられ、下げ幅を縮小。ハイテクが好調でナスダックは続伸し、過去最高値を更新し、主要指数は高安まちまちで終了した。
米株式市場の動向を横目に、16日の日経平均は345.59円高の58479.83円と3日続伸して取引を開始した。前日のナスダック高やハイテク株の強い動きを受け、寄り付きから半導体関連を中心に買いが先行した。為替が円安水準で推移したことも輸出関連株の支えとなり、指数は上げ幅を急速に拡大。前場中盤以降も買いの勢いは衰えず、先物主導で一段高となり、過去最高値を更新して一時59500円台に乗せる場面も見られた。
個別では、ソフトバンクＧ、アドバンテ、東エレク、ＴＤＫ、ダイキン、ファーストリテ、フジクラ、トレンド、京セラ、ファナック、住友電、村田製、ソニーＧ、リクルートＨＤ、トヨタなどの銘柄が上昇。
一方、コマツ、ベイカレント、ＨＯＹＡ、クボタ、ヤマハ発、日立建機、住友不、川重、資生堂、日ハム、オリンパス、日揮ＨＤなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、電気機器、情報・通信業などが上昇した一方で、水産・農林業、鉱業、食料品などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏での推移が続く見通し。前場はナスダックの最高値更新を背景にハイテク株への買いが強まり、指数寄与度の高い半導体関連が主導して大幅高となった。米国とイランの停戦延長への期待に加え、為替が円安基調を維持していることも輸出関連株を支える要因となっている。後場は引き続き米株先物や為替動向をにらみながら、先物主導で値動きが左右される展開となり、主力ハイテク株の動向が指数の方向性を左右するとみられる。