前日15日の米国株式市場はまちまちで取引を終了した。銀行の四半期決算を好感、原油が下げ渋ったほか、住宅市場指標が落ち込みダウは下落に転じた。イラン停戦再交渉や停戦延長での合意期待など、中東問題解決に向けた進展が報じられ、下げ幅を縮小。ハイテクが好調でナスダックは続伸し、過去最高値を更新した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は3日続伸して取引を開始した。前日のナスダック高やハイテク株の強い動きを受け、寄り付きから半導体関連を中心に買いが先行した。為替が円安水準で推移したことも輸出関連株の支えとなり、指数は上げ幅を急速に拡大。前場中盤以降も買いの勢いは衰えず、先物主導で一段高となり、過去最高値を更新して一時59,600円台に乗せる場面も見られた。そのほか、TSMCが1-3月（第1四半期）決算を発表して純利益が予想を上回る結果となったことも投資家心理の後押しとなった。
大引けの日経平均は前営業日比1,384.10円高の59,518.34円となった。東証プライム市場の売買高は23億3,769万株、売買代金は8兆6,660億円だった。業種別では、非鉄金属、電気機器、繊維製品などが上昇した一方で、鉱業、水産・農林業、陸運業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は57.2％、対して値下がり銘柄は38.5％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、アドバンテ、東エレク、ＴＤＫ、ダイキン、ファーストリテ、日立建機、フジクラ、トレンド、京セラ、ファナック、住友電、村田製、ソニーＧ、リクルートＨＤ、トヨタなどの銘柄が上昇した。
一方、コマツ、ベイカレント、ＨＯＹＡ、クボタ、ヤマハ発、住友不、川重、資生堂、日ハム、オリンパス、日揮ＨＤなどの銘柄が下落した。