16日の日経平均は大幅続伸。1384.10円高の59518.34円（出来高概算23億3000万株）と終値ベースでは初めて59000円台に乗せて取引を終えた。米国とイランの停戦交渉進展への期待が続くなか、前日の米国市場ではテック株中心に買われたことから、東京市場でも値がさハイテク株中心に買い進まれた。日経平均は取引開始後、早い段階で59000円台に乗せると、前場終盤には59569.25円まで上値を伸ばし、2月26日に付けた取引時間中としての史上最高値（59332.43円）を約1カ月半ぶりに塗り替えた。後場前半は、利食い売りで上げ幅を縮める展開だったものの、中頃から持ち直すなか、後場終盤にTSMCの市場予想を上回る決算発表を受け、日経平均は59688.10円まで上値を伸ばす場面があった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が900を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、電気機器、繊維製品、その他製品など24業種が上昇。一方、鉱業、水産農林、陸運、食料品など9業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス、東エレク、ソフトバンクG、TDKが堅調で、この4銘柄で日経平均を約815円押し上げた。半面、コマツ、ベイカレント、クボタが軟化した。
トランプ米大統領がイランとの戦闘終結が近いとの認識を示したほか、仲介国が停戦期間の延長と交渉継続を米国とイランに働きかけていると伝わり、中東情勢を巡る警戒感が後退し、前日の米国市場では主要株価指数が上伸。東京市場でもハイテク株中心に買い進まれたほか、TSMCの好決算を受け、レーザーテックやディスコなどの半導体関連株の一角が後場一段高となり、日経平均の上げ幅は一時1500円を超えた。個別では、アクティビストによる株式保有が判明したダイキン、アンソロピックとの提携報道があったトレンドは急伸した。
米国とイランの停戦交渉進展期待を受け、世界的に株高トレンドが続いている。本来、先高期待が強かった「日本株を買い戻す動きにつながっている」などの声も市場関係者からは聞かれており、目前に迫った6万円の大台を目指すと期待する向きも多いだろう。しかし、予定される2回目の和平交渉が決裂する可能性が残っていることに注意が必要なのは変わらないほか、オーバーウィークのポジションも取りにくいと依然判断する向きも当然おり、順当に週末要因で一旦の小休止を挟むか、それすら押し目を拾う動きが勝るか、市場マインドを測るには絶好のタイミングだろう。