20日の中国本土市場は反発。主要指標の上海総合指数が前営業日比30.70ポイント（0.76％）高の4082.13ポイントで引けた。
上海総合指数は約1カ月ぶりの高値水準を回復して引けた。米国とイランの停戦協議の進展期待や、中国経済の底堅さを示す材料が投資家心理を支え、上海株式相場は反発した。また、証券当局による制度改革や市場の活性化策もサポート材料となった。一方、指数の上値は重い。中国人民銀行（中央銀行）が最優遇貸出金利を11カ月連続で据え置き、金融政策の現状維持スタンスを示したが、追加緩和への期待は限定的だった。また、中東情勢の不透明感が残っていることも引き続き懸念された。
業種別では、ハイテクへの買いが指数の上昇をけん引。方正科技集団（600601/SH）や有研新材（600206/SH）、彩虹顕示器件（600707/SH）がそろってストップ高の10.0％上昇。江蘇亨通光電（600487/SH）が9.4％高、環旭電子（601231/SH）が5.5％高で引けた。
また、銀行株も買われた。中国建設銀行（601939/SH）が3.4％高、中国銀行（601988/SH）が2.3％高、中国郵政儲蓄銀行（601658/SH）が2.2％高、中国農業銀行（601288/SH）が1.8％高、中国工商銀行（601398/SH）が1.7％高で取引を終えた。
半面、不動産株は売られた。華遠地産（600743/SH）が3.7％安、信達地産（600657/SH）が2.2％安、保利発展控股集団（600048/SH）が2.1％安で引けた。不動産市場の不透明感が残っていることが売り手掛かりとなったもようだ。
外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.20ポイント（0.07％）高の269.47ポイント、深センB株指数が4.09ポイント（0.35％）高の1186.99ポイントで終了した。