11日の日経平均は続落。295.77円安の62417.88円（出来高概算29億株）で取引を終えた。前週末の米テック株高を映して買いが先行し、日経平均は7日に付けた取引時間中の最高値（63091.14円）を上回って始まり、63385.04円まで上値を伸ばした。ただ、急ピッチの上昇に対する利益確定の動きに加え、中東情勢の先行き懸念から原油価格が再び1バレル＝100ドル台を付けたこともあり、急速に伸び悩みマイナスに転じた。押し目買いなどもあって下げ渋る場面もあったものの、米中首脳会談など見極め材料を前に再び買い見送られる展開だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が870となり、全体の5割超を占めた。セクター別では、食料品、その他金融、銀行、鉱業など19業種が上昇。一方、その他製品、情報通信、鉄鋼、輸送用機器など14業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、コナミG、フジクラ、ソニーGなどが堅調だった半面、ソフトバンクG、アドバンテス、東エレク、任天堂が軟化した。
前週末の米国市場は、インテルなど半導体・人工知能（AI）関連株中心に買われ、主要株価指数は上昇。なかでも、ナスダック指数、SOX指数がともに過去最高値を更新した流れを受け、東京市場でも朝方は半導体関連株などを中心に買われ、日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。ただ、トランプ米大統領が10日、米国が提示した戦闘終結に向けた提案のイラン側の回答について「断じて受け入れられない」と批判。海上封鎖が長引くと警戒され、中東情勢の先行き不透明感が相場の重しに。個別では、TSMCと次世代イメージセンサーを共同開発する発表したソニーG、好決算を発表したコナミGなど個別に好材料のある銘柄に資金が向かった。
日経平均はテクニカル指標面では過熱感が台頭しており、調整は想定内だろう。日経平均の上昇は一部の値がさハイテク株がけん引している構図だけに、今後は決算を踏まえ、物色対象に広がりが出てくるのかがポイントになりそうだ。なお、14日には米中首脳会談が控える。会合を巡る警戒感も様子見姿勢に繋がる可能性があり、引き続き値固め的な展開を想定しておく必要があろう。