前週末15日の米国株式市場は下落。米中首脳会談からサプライズなく失望感が先行し、寄り付き後、下落。戦争長期化懸念を受けた原油高、金利先高観もさらなる売り材料となり、終日軟調に推移した。終盤にかけ下げ幅を拡大し終了。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は109.42円安の61299.87円と続落して取引を開始した。前週末の米株安やナスダック下落を受けて、寄り付きから主力ハイテク株を中心に売りが先行した。押し目買いの動きも見られたが、原油高や長期金利上昇への警戒感も投資家心理の重荷となり、積極的に買い進む動きは乏しく、全体では終日軟調な地合いが続いた。国内の決算発表は一巡しているが、通常であれば好決算銘柄などを改めて評価し直すタイミングではあるものの、中東情勢の混乱長期化や長期金利上昇が意識される中では、こうした動きも限られたものとなった。
大引けの日経平均は前営業日比593.34円安の60,815.95円となった。東証プライム市場の売買高は26億7,520万株、売買代金は8兆1,166億円だった。業種別では、サービス業、精密機器、海運業などが上昇した一方で、輸送用機器、繊維製品、卸売業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は28.0％、対して値下がり銘柄は70.4％となっている。
個別では、リクルートＨＤ、テルモ、日産化、トレンド、ソニーＧ、三井金属、太陽誘電、野村総合研究所、住友電、第一三共、ベイカレント、東京海上、古河電、三菱ＵＦＪなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、アドバンテス、東エレク、豊田通商、ダイキン、コナミＧ、フジクラ、ファナック、三菱商、トヨタ、ホンダ、イビデン、信越化、ＫＤＤＩなどの銘柄が下落。