日経平均は続落。386.19円安の60429.76円（出来高概算12億3259万株）で前場の取引を終えている。
前日18日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は159.95ドル高の49686.12ドル、ナスダックは134.41ポイント安の26090.73で取引を終了した。最終合意まで対イラン原油制裁の一時免除の可能性が報じられ、原油価格の下落で、寄り付き後、小幅高。同時に、トランプ大統領が週末のソーシャルメディア投稿で、「時間切れが近づいている」とイランに警告、合意の行方が依然警戒され、売りにおされ下落に転じた。原油価格が上昇に転じ終日戻りの鈍い展開。終盤にかけ、トランプ大統領が計画していた19日の対イラン攻撃を中東諸国からの要請により中止した事を明らかにすると、ダウはプラス圏を回復、ナスダックは下げ幅を縮小した。
前日の米株式市場の動向を横目に、19日の日経平均は386.89円高の61202.84円と反発して取引を開始した。前日の米ダウ上昇を受けて寄り付きは買いが先行したものの、ナスダック安や半導体関連株への売りが重荷となり、その後は下落に転じた。米長期金利の上昇や中東情勢を巡る警戒感も投資家心理の重しとなり、指数は前場中盤にかけて下げ幅を拡大。半導体関連や電線株に利益確定売りが広がる一方、内需株やサービス株の一角には買いが入った。
個別では、ファーストリテ、リクルートHD、コナミＧ、ＫＤＤＩ、バンナムＨＤ、京セラ、オリンパス、東京海上、セコム、任天堂、ベイカレント、ソニーＧ、太陽誘電、テルモ、野村総合研究所などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、ソフトバンクＧ、東エレク、フジクラ、ファナック、キオクシアＨＤ、レーザーテク、住友電、ディスコ、ＨＯＹＡ、イビデン、古河電、スクリン、信越化、安川電などの銘柄が下落。
業種別では、サービス業、その他製品、保険業などが上昇した一方で、非鉄金属、精密機器、ガラス・土石製品などが下落した。
後場の日経平均株価は、戻りの鈍い展開が続く見通し。前場は米ダウ上昇を受けて買い先行で始まったが、ナスダック安や半導体関連株の下落が重荷となり、特にアドバンテや東エレク、レーザーテックなど指数寄与度の高い半導体株の下げが相場全体を押し下げた。日本時間21日早朝に米エヌビディアの2-4月期決算発表が予定されていることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあるか。中東情勢を巡る不透明感や原油価格の変動、長期金利の動向が引き続き市場心理に影響を与える見通しで、後場は為替や米株先物の動きをにらみながら神経質な展開が続きそうだ。