9日の日経平均は大幅反発。1392.03円高の65416.63円（出来高概算25億株）で取引を終えた。週明け8日の米国市場でハイテク株が買われた流れを映して、半導体・人工知能（AI）関連株中心に買い戻された。日経平均は取引開始後、65042.43円まで上値を伸ばした。ただ、AI関連株への戻り売りなどが散見され日経平均も失速、前場中盤に向けては小幅ながら下げに転じる場面があった。しかし、後場に入ると中東情勢に絡んだトランプ米大統領の発言が伝わり、海外勢による先物買いなどが断続的に入ったこともあり、日経平均は再び上げ幅を広げ、後場中盤には65485.16円まで上値を伸ばし、前場高値を上回った。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が840を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、電気機器、保険、証券商品先物、その他金融など21業種が上昇。一方、石油石炭、鉱業、倉庫運輸、医薬品など12業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、東エレク、アドバンテス、キオクシアHD、イビデンが堅調だった半面、ファーストリテ、日東電工、ソニーG、大塚HDが軟調だった。
8日の米国市場は、前週末に指数を大きく下げる要因となったハイテク株が反発し、SOX指数が5％超上昇するなどテック株が値を上げたため、東京市場でも自律反発的に、日経平均の上げ幅は一時1000円を超えた。しかし、次第に戻り待ちの売りが増え、日経平均は一時マイナスに転じる場面もあった。一方、イランとの戦闘終結に関する合意について「イランとの交渉は継続中」とのトランプ米大統領の発言を海外メディアが報じ、不透明感払拭への期待が高まった。また、台湾のTSMCが旺盛な需要に対応しきれないなかで、米グーグルがインテルにAI半導体の生産の一部を委託したと伝わったことなども追い風に。
トランプ大統領の発言通りであれば、数日中に合意署名がされる可能性があるようであり、市場マインドがネガティブ方向に傾きかけていた局面で、ポジティブなニュースフローとなった。世論調査では、米国内で生活費対応への不満が溜まっていることが示されており、収束を実現させ、内政に注力したいとの思惑もあるだろう。ただし、日経平均は前日の下げ幅の半値戻し以上を達成したとはいえ、米国では10日に5月消費者物価指数（CPI）が発表される。内容を見極めるまで、目先は不安定な値動きが続くことになりそうだ。