15日の日経平均は急伸。3297.46円高の69317.50円（出来高概算24億4000万株）と初めて69000円台に乗せて取引を終えた。上げ幅は過去2番目の大きさだった。米国とイランが戦闘終結で合意したため、中東の地政学リスクの後退から幅広い銘柄に買いが先行。日経平均は大幅に続伸して始まり、午前9時半ごろには初めて69000円台に到達し、前場終盤には69682.23円まで上値を伸ばした。利益確定売りなどもあった一方、押し目を拾う動きも活発で、日経平均は買い一巡後は69300円前後での保ち合いとなった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1100近くなり、全体の約7割を占めた。セクター別では、空運、金属製品、建設、電気機器など25業種が上昇。一方、食料品、鉱業、海運、サービスなど8業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、ソフトバンクG、アドバンテス、東エレク、イビデンが堅調で、この4銘柄で日経平均を約1765円押し上げた。半面、KDDI、キッコーマン、セコム、ニトリHDが軟化した。
きょう午前に、トランプ米大統領がイランとの戦闘終結で合意が成立したと発表した。これを受けて中東の地政学リスクの後退が意識され、リスク選好ムードから、主力の半導体や人工知能（AI）関連株に資金が向かった。ハイテク以外にも、建設や航空、金属などシクリカル銘柄にも値を上げる銘柄が増え、日経平均の上げ幅は一時3600円を超えた。一方、原油価格の下落でINPEXや石油資源などの鉱業が軟化したほか、主力の半導体関連株に資金シフトが続くなか、食品株の一角にも売りが出た。
その状況の迷走ぶりから、ある意味で一番の懸念材料だった中東リスクが後退したことで投資マインドは明確に上向き、前週末に様子見していた投資家もようやく重い腰を上げただろう。なお、両国による合意書署名は19日に予定されているようであり、「それまでにイスラエルによる合意破りがないとは言えない」と警戒する声も一部では聞かれる。日米の中央銀行ウィークでもあるが、過熱調整を挟みつつも引き続き強気ムードが維持されるとみておきたい。