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マクセル Research Memo(5):中期経営計画MEX26の定量目標は未達も、事業戦略は順調(1)

■マクセルの中期経営計画

1. 中期経営計画MEX26
同社は、2021年3月期に断行した構造改革をターニングポイントに、2030年に向けて「独自のアナログコア技術で、社員・顧客・社会にとってのMaximum Excellence(最高の価値)を創造する」長期ビジョンを策定し、3つのフェーズに分けて成長戦略を進めている。現在、同社は長期ビジョン実現に向けた第2フェーズとして、2025年3月期にスタートした3ヶ年の中期経営計画MEX26を推進中である。MEX26では事業戦略と財務戦略を両輪とし、事業戦略では収益成長のため既存事業(ポートフォリオ)、新事業、営業、経営基盤の4つの戦略を展開、財務戦略では企業価値の最大化に向けて成長投資を着実に実行するとともに株主還元の充実を図っている。

事業戦略の中でも既存事業では、前中期経営計画MEX23から事業のメリハリ付けを継続しつつ、「アナログコア技術」を強みに、モビリティ革命やICT/AI革命、人/社会インフラの高度化といったメガトレンドに重点的に注力する。具体的には、以下の9事業を成長戦略の柱に、先行開発の推進や新市場開拓の強化、積極的な設備投資などへ経営資源を重点的に配分する。

・「モビリティ」向け
1) 耐熱コイン形リチウム電池(耐熱CR)
2) 車載カメラレンズユニット
3) LEDヘッドランプレンズ
4) 塗布型セパレータ
・「ICT/AI」向け
5) 半導体製造工程用テープ
6) 半導体DMS(設計・製造受託サービス)
・「人/社会インフラ」向け
7) 医療機器用一次電池
8) 円筒形リチウム電池
9) 建築・建材用テープ

このほか全固体電池の用途開発や顧客開拓を加速する一方、新事業では、全固体電池に続く新たなテーマの開発にも注力する。営業では、技術営業体制を強化することで顧客の技術的課題やグローバル化への対応力を引き上げ、経営基盤では、横串化したシステムの運用を通じて業務改善や人財強化を継続するとともに、サステナビリティ経営も進める。

策定当初の中期経営計画における定量目標は、2027年3月期に売上高1,500億円、営業利益率8.0%(営業利益120億円)、ROIC7.5%、ROE10.0%としていた。また、セグメント別業績については、エネルギーが売上高385億円(2024年3月期比10%増)、営業利益25億円(同5倍)、機能性部材料が売上高376億円(同25%増)、営業利益27億円(同2倍)、光学・システムが売上高452億円(同9%増)、営業利益48億円(同14%減)、ライフソリューション※が売上高287億円(同27%増)、営業利益20億円(同3倍)を当初の予想としていた。

※ ライフソリューションは現在、価値共創事業へと再定義されている。エネルギーと価値共創事業は再定義前の数値。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田 仁光)

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