日経平均は大幅続伸。1398.41円高の72648.47円（出来高概算10億1325万株）で前場の取引を終えている。
前週末19日の米国市場はジューンティーンス（奴隷解放記念日）の祝日で休場だった。欧州市場ではイラン情勢の不透明感に加え、欧州中央銀行（ECB）当局者のインフレを巡るタカ派的な発言が影響し、STOXX欧州600指数、英国FTSE100指数、ドイツDAX指数などは下落した。
米株式市場の動向を横目に、22日の日経平均は182.91円安の71067.15円と反落して取引を開始した。米国市場休場で手掛かりを欠くなか、欧州株安やイラン情勢への警戒から売りが先行した。ただ、寄り付き後は半導体関連株や電線株を中心に買い戻しが強まり、指数は上昇に転じた。前場中盤にかけて先物主導の買いも加わり、日経平均は72600円台まで上げ幅を大きく拡大した。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテス、ファナック、イビデン、ＴＤＫ、村田製、キオクシアＨＤ、レーザーテク、安川電、ディスコ、リクルートＨＤ、味の素、古河電などの銘柄が上昇。
一方、ＫＤＤＩ、太陽誘電、ファーストリテ、中外薬、花王、７＆ｉＨＤ、住友不、ＪＴ、大和ハウス、トヨタ、日揮ＨＤ、野村総合研究所、浜ゴム、大林組、伊藤忠などの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、電気機器などが上昇した一方で、パルプ・紙、不動産業、空運業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏で底堅い推移が続く見通し。米国市場が休場で海外勢の手掛かりは限られたが、前場は半導体関連や電線株への資金流入が強まり、指数は大幅高となった。もっとも、欧州市場ではECB当局者のインフレ警戒発言を受けて金利上昇への懸念が意識されており、世界的な金融政策の不透明感は残る。イラン情勢についても暫定和平後の実効性を確認する段階にあり、原油価格が再び上振れればインフレ懸念を通じて株式市場の重荷となる。日経平均は短期間で上昇幅を広げており、後場は利益確定売りをこなしながら、今後の動向を見極める展開となろう。