日経平均は大幅反発。2679.91円高の71854.88円（出来高概算11億177万株）で前場の取引を終えている。
前日24日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は182.06ドル高の51848.90ドル、ナスダックは110.40ポイント安の25476.64で取引を終了した。原油安や国内の成長見通し改善でダウは終日堅調に推移した。一方、ハイテクは高値から利益確定売りに押され下落に転じ、主要指数は高安まちまちで終了した。
米株式市場の動向を横目に、25日の日経平均は939.12円高の70114.09円と反発して取引を開始した。米株市場の取引終了後に発表された米マイクロン・テクノロジーの3-5月期決算を受け、同社株が米市場の時間外取引で上昇したことが東京市場で人工知能（AI）株や半導体関連株などの株価支援要因となった。また、海外市場で原油価格が下落し、米長期金利が低下したことが安心感となった。寄り付き後は半導体関連の値がさ株中心に買いが広がり、先物主導の買いも加わって上げ幅を拡大する展開となった。
個別では、アドバンテス、東エレク、ファーストリテ、キオクシアＨＤ、ソフトバンクＧ、イビデン、太陽誘電、村田製、ＴＤＫ、ディスコ、レーザーテク、スクリン、味の素、フジクラ、ダイキンなどの銘柄が上昇。
一方、三菱商、塩野義、三井物、住友鉱、ＭＳ＆ＡＤ、任天堂、三菱重、ソニーＧ、日立、コナミＧ、丸紅、東京海上、ＫＤＤＩ、豊田通商、川崎汽船などの銘柄が下落。
業種別では、電気機器、ガラス・土石製品、食料品などが上昇した一方で、鉱業、海運業、卸売業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏で底堅い推移が見込まれる。前場は前日に売られた半導体関連株への買い戻しが強まり、指数は大幅高となった。日本政府が人工知能（AI）・半導体などの戦略17分野を巡り、2040年度までに官民で総額370兆円超を投資する計画をまとめたことから関連銘柄への関心が高まっている。ただ、米国では原油安がインフレ懸念を和らげ、景気見通しの改善もダウを支えた一方、ナスダックは利益確定売りに押されており、ハイテク株の上昇持続力は確認が必要となる。日経平均は70000円台を回復して上げ幅を広げており、短期筋の利益確定売りも出やすい可能性も考慮したい。後場は米株先物や為替をにらみながら、71800円台を維持できるかが焦点となろう。