前日29日の米国株式市場は反発。トランプ大統領が30日にイランとドーハで会合を開催する計画を発表したため和平前進期待に、寄り付き後、上昇。原油価格や金利の上昇で伸び悩んだが、ハイテクの回復が支援し、相場は終日堅調に推移した。米株式市場の動向を横目に、30日の日経平均は続伸して取引を開始した。前日の米国市場で主要指数が反発し、ナスダックが大幅高となった流れを受け、東京市場でも半導体関連株を中心に買いが先行した。月末・四半期末に伴う需給調整も残るなか、日経平均は70000円台を回復した後は上げ幅を縮小する動きも見られたが、後場以降は高値圏で売り買いが交錯、株価の下値の堅さが意識されてプラス圏を維持した。外国為替市場では円相場が1ドル=162円台と39年半ぶりの円安・ドル高水準となった。
大引けの日経平均は前営業日比594.21円高の70,062.32円となった。東証プライム市場の売買高は23億4,571万株、売買代金は10兆8,307億円だった。業種別では、非鉄金属、電気機器、金属製品などが上昇した一方で、その他製品、小売業、水産・農林業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は33.7％、対して値下がり銘柄は64.2％となっている。
個別では、東エレク、アドバンテ、フジクラ、太陽誘電、村田製、ファナック、ソフトバンクＧ、イビデン、スクリン、キオクシアＨＤ、ディスコ、レーザーテク、キーエンス、古河電、京セラなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、コナミＧ、ＴＤＫ、トヨタ、ニトリＨＤ、バンナムＨＤ、三菱商、富士フイルム、オリンパス、エムスリー、ソニーＧ、任天堂、スズキ、中外薬、塩野義などの銘柄が下落。