2日の日経平均は4日ぶりに大幅反落。1741.81円安の68733.15円（出来高概算24億株）と終値では6月12日以来約3週間ぶりに69000円台を割り込んで取引を終えた。1日の米国市場でテック株中心に下落した流れを引き継ぎ、東京市場でも半導体やAI関連株中心に売られ日経平均は大幅反落スタート。前場中盤に向けて下げ幅を広げ、68676.26円まで下押しした。ただ、押し目買いが入ったほか、商社や自動車、銀行などの出遅れ銘柄に投資資金がシフトし下げ幅を縮める場面もあった。しかし、日経平均との連動性の高い韓国株式市場でサーキットブレーカーが発動するなど不安定な値動きとなったため、日経平均は後場に再び弱含んだ。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、空運、保険、情報通信、医薬品など26業種が上昇。一方、非鉄金属、電気機器、ガラス土石、機械など7業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、ソフトバンクGが切り返した他、大塚HD、KDDI、東京海上が堅調だった半面、アドバンテス、東エレク、キオクシアHD、イビデンの下げが目立ち、この4銘柄で日経平均を約1795円押し下げた。
1日の米国市場では、今年前半の急騰に対する持ち高調整や利益確定売りが広がり、主要株価指数は揃って下落したことが響いた。また、米著名投資家が、韓国の半導体大手の巨額な投資計画を「終わりの始まり」とみて、半導体関連株の空売りに乗り出したと伝わったことも重しとなったほか、韓国のサムスン電子やSKハイニックスが急落しており、東京市場もAIインフラへの過剰投資に対する警戒感が台頭する形になった。一方、自動車や銀行などのバリュー株にも投資資金が流れ、相場を下支えする形になった。
日経平均は大幅な下落となったものの、騰落でみれば値上がり銘柄の方が多い状況である。むしろ、これまで幾度か指摘してきたように半導体・AI関連株への一極集中相場の是正を歓迎する向きも多い。このまま他の銘柄への物色が続くのかがポイントになりそうだ。目先、投資家が注目するのは米雇用統計となろう。米国の利上げ観測が強まるなか、市場予想を上回る結果となり、インフレ懸念の高まりから年内の利上げを正当化する材料になるのか注目されるところだ。