■株主還元策
アーレスティは、継続的な企業価値向上を最も重要な株主還元と位置付けており、中長期的な成長投資と財務健全性を維持しながら、安定的な利益還元を実施する方針である。配当政策については、連結配当性向35%以上、配当下限額としてDOE1.5%を目安としており、「財務戦略」においても、ROE向上と並ぶ重要な財務目標として位置付けている。
2026年3月期は、親会社株主に帰属する当期純利益が3,580百万円と黒字転換したことを受け、中間配当を前期の1株当たり10.0円から16.0円へ、期末配当を18.0円から26.0円へ引き上げ、年間配当金は前期比14.0円増の42.0円とした。2027年3月期の業績見通しを踏まえ、財務健全性の維持を重視したことで配当方針である配当性向35%は未達（同29.1%）となったものの、大幅増配によって利益成長を株主へ還元する姿勢を示した。
一方、2027年3月期は、中国市場の競争激化や原材料・エネルギーコスト上昇など厳しい事業環境を織り込み、親会社株主に帰属する当期純利益500百万円を見込んでいる。このため年間配当金は34.0円（中間10.0円、期末24.0円）を計画しているが、同社配当方針に基づきDOE1.5%（配当性向173.3%）となる見通しである。
同社では北米事業の再建や電動車向け部品へのシフトを進めるなかで、自己資本比率40%以上を維持しつつ株主還元を継続する方針である。2026年3月期末の自己資本比率は41.1%まで回復しており、財務基盤の改善が進んでいることから、短期的な業績変動局面においても一定水準の配当を維持する姿勢がうかがえる。今後は北米事業の収益改善や中期経営計画の進捗に伴い、配当性向35%以上を軸とした持続的な株主還元の実現が注目される。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 中西 哲）